Exploratory study for the relationship between cognitive impairment, self efficacy and musculoskeletal pain and dysfunction
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18K09113
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 56020:Orthopedics-related
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| Research Institution | Fukushima Medical University |
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Principal Investigator |
大谷 晃司 福島県立医科大学, 医学部, 教授 (50285029)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
関口 美穂 福島県立医科大学, 医学部, 教授 (00381400)
小野 玲 神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (50346243)
紺野 愼一 福島県立医科大学, 医学部, 教授 (70254018)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | ロコモティブシンドローム / BMI / 慢性疼痛 / 自己効力 / 軽度認知機能低下 / 運動器疼痛 / ロコモ / 認知機能障害 / 疼痛 / 機能障害 / 運動器 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【目的】BMIがロコモの存在にどのように影響を与えているかは不明である。本研究の目的は、BMIが性・年代別のロコモの発生率にどのように影響しているかを検討することである。
【対象と方法】対象は、2016年に調査の趣旨に賛同し、書面による同意書が得られ、BMIとロコモ25によるロコモの判定がなされた地域在住住民2735名（男性1247名、女性1488名、最多年代層70歳代）である。年齢を65歳未満の青壮年群、65歳以上75歳未満の前期高齢者群、75歳以上の後期高齢者群にわけ、男女別、BMI（~18.4, 18.5~19.9, 20.0~22.4 , 22.5~24.9, 25.0~27.4, 27.5~）別にロコモ度１，２，３の頻度を比較検討した。統計学的検討には、スピアマン順位相関係数と一元配置分散分析法を用い、有意水準5%未満を統計学的有意差ありとした。
【結果】（１）女性では、青壮年群と前期高齢者群において、BMIが増加するにつれてロコモの診断がされる住民の頻度は増加した(いずれもp<0.05)。一方、後期高齢者群では、同様の傾向は認められなかった。（２）男性では、女性群とは異なり、すべての年齢群において、必ずしもBMIが増加するにつれてロコモの診断がされる住民の頻度は増加するわけではなかった。（３）慢性疼痛を有する下肢（左右の股、膝、足関節）の関節痛の数（0-6）とBMIとの関係では、男女の前期高齢者群前期高齢者群のみで、BMIの増加に伴い慢性の下肢関節痛数が増加していた。
【結論】ある年齢群では、BMIがロコモの存在に直接影響を与えている可能性がある。しかし、大きいBMIが、必ずしも下肢関節痛を介してロコモの存在に影響を与えているわけではない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和４年度は、令和２、３年度同様に新型コロナウイルス感染症問題により、充分な活動が出来なかった。只見町においては、アンケートの回収と簡易な運動能力の調査（片脚起立時間、握力）が可能であった。一方、南会津町では、アンケートの回収のみ可能であった。毎年3000名程度の調査が行えていたが、コロナ以後、検診の規模が縮小しているせいか、令和４年度は1582名の調査しかできなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和５年度は研究最終年であり、令和５年度の調査終了後、速やかにデータセットを作り、ロコモの経時的変化について、コロナ前とコロナ後で比較する予定である。
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Report
(5 results)
Research Products
(12 results)
