| Project/Area Number |
18K09302
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 56040:Obstetrics and gynecology-related
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| Research Institution | Toho University |
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Principal Investigator |
小宮山 慎一 東邦大学, 医学部, 准教授 (80256312)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2018: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 卵巣癌 / 卵管癌 / 腹膜癌 / 腎静脈より頭側 / 高位 / 傍大動脈リンパ節 / 転移 / 臨床病理学的 / 高位傍大動脈リンパ節 / リンパ節転移 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に引き続き本年度も、研究代表者の施設およびその関連施設において、腎静脈より頭側の高位傍大動脈リンパ節（以下、supra-renal PAN）を含む傍大動脈リンパ節および骨盤リンパ節の系統的摘出術を施行した初発の卵巣癌（原発性腹膜癌、卵管癌）患者を集積し、以下に関して評価を行い、データベースを構築した。評価項目は以下の通りである。①supra-renal PANの病理学的転移頻度、②他の後腹膜リンパ節転移部位との相関（転移リンパ節マッピング）、③supra-renal PAN転移例と非転移例における各種臨床病理学的因子の比較（年齢、原発部位、臨床病期（FIGO分類）、治療前の血清CA-125値、治療前の画像診断におけるsupra-renal PAN腫大、病理組織型、手術完遂度および残存腫瘍の最大径、手術時間およびリンパ節郭清に要した時間、術中出血量および輸血の有無、術後合併症、摘出総リンパ節数および摘出supra-renal PAN数、リンパ節の顕微鏡的転移サイズ）、④PET-CTによるsupra-renal PAN転移の術前診断の可否（術前にFDGを用いたPET-CT検査が施行された患者を対象に、対象リンパ節のSUVmax値と術後病理組織診断の整合性）。予定集積症例数より少ないものの、全3例の評価を行った。COVID-19のパンデミック以降、対象となる総症例数が減少した状態が持続しており、さらに複数の関連施設の協力医師の退職や休職に伴う同施設からの症例数の激減により、想定を大きく下回る登録症例数の伸びとなっている。今後もこの傾向は続くものと予想され、研究達成への道程が非常に厳しい状況となっているが、鋭意症例集積の増進に努める予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
集積症例数は当初見込んでいた予測数より少なかった。COVID-19のパンデミック以降、対象となる総症例数が減少した状態が持続しており、さらに複数の関連施設からの症例数の激減により、想定を大きく下回る登録症例数の伸びとなっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
対象症例数を増やすべく、鋭意努力を行う。具体的には医療連携を通じて、近隣医療機関からの更なる対象症例の紹介数の増加を図る。そのために「城南婦人科腫瘍フォーラム」という婦人科がんに関する当科主催の勉強会を立ち上げて、公知に努めている。また関連学会や研究会を通じて当科の取り組みを広く衆知するのみならず、ホームページやSNS等を利用して当科の取り組みを紹介し、近隣以外の医療機関や自発的な受診患者をも含め、対象症例を集約できるように努める。COVID-19のパンデミック以降、対象となる総症例数が減少した状態が持続しており、さらに複数の関連施設の協力医師の退職や休職に伴う同施設からの症例数も激減していることから、今後の見通しは芳しくないが、引き続き研究続行のための症例数確保に向けて、柔軟かつ積極的な対応を行う予定である。
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