臨床看護師に対する看護研究支援システムの開発と有効性の評価に関する研究

Research Project

Project/Area Number	18K10252
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
Research Institution	Kitasato University
Principal Investigator	中山栄純北里大学, 看護学部, 准教授 (70326081)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000) Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2018: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Keywords	臨床看護師 / 看護研究 / 支援システム / ICT / 研究支援システム / 遠隔
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、臨床看護師を対象にした看護研究支援システムを開発し、その有効性を評価することを研究目的としている。新型コロナ感染の影響で、本システムの活用を考えていた院内研修などが開催されず、当初の計画より進行が遅れていた。ようやく2021年度の途中から、システムの試験的運用を始め、2022年度になり始めて1年を通じての運用が可能となった。しかし、まだ感染が収まらない影響で通常の研修とは運用上異なる部分も多々あり、当初予定していたシステムの有効性の検証までは至らなかった。そこで、この機会に実際に使用している病院の担当者と使用状況の確認やシステムの改善点についての話し合いを繰り返し行った、その結果、各病院ごとに一部異なるニーズにも十分に対応可能なシステムになっていること、しかし、その一方で、視覚化や即時性などについてのさらなる工夫の余地があることも明らかになった。この課題の改善については、次年度の研修が本格的に始まる前の5月に作業が終了する予定で、現在、その動作性などの確認を行っている状況である。また、病院の方から、さらにもう1点システム導入以前の紙媒体の記録についてもシステムに取り入れることができないか、その方が過去の取り組みからの推移が確認しやすく、その有用性も高まるとの意見があった。この点については、すべての残存する記録についてPDF化して、システムに搭載し過去にさかのぼっての確認などが可能となりポートフォリオとしての有効性もより高めることができた。新型コロナ感染の感染症法上の扱いが5月より、「5類」扱いになることから、2023年度は通常の研究計画時の研修計画の中で導入することが確定している。したがって、昨年度の利用状況とあわせ、通常の運用の中でのシステムの有効性の最終評価を行うことが、本研究の中で唯一、残されている課題となる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 新型コロナ感染の影響で、システムの導入を予定していた院内研修が開催されなかったため。
Strategy for Future Research Activity	今後は、通常の研修が再開されることがすでに決まっている。また、万が一、さらなる不測の事態があった場合でも、今年度、工夫をしながら1年間の運用自体はできた経験がある。したがって、結果的に研究期間を1年の延長すえことにはなったが、最終年度の計画を進める上での問題は現時点では少ないと考えている。