IVRに携わる看護師の職業被ばく低減とチーム医療を推進する教育プログラムの開発

• Project/Area Number: 18K10369
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58060:Clinical nursing-related
• Research Institution: Doshisha Women's College of Liberal Arts
• Principal Investigator: 葉山 有香 同志社女子大学, 看護学部, 講師 (30438238)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 白鳥 さつき 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (20291859) ; 大石 ふみ子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (10276876) ; 南 裕美 武庫川女子大学, 看護学部, 助教 (90779240) ; 伊藤 健一 奈良学園大学, 保健医療学部, 教授 (30342223) ; 木村 静 同志社女子大学, 看護学部, 准教授 (60727361)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2022-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2019)
• Budget Amount: ¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000); Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000); Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2018: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
• Keywords: 職業被ばく / 放射線 / 防護 / インターベンショナルラジオロジー / チーム医療 / 教育

Outline of Annual Research Achievements

IVR（Interventional Radiology、以下IVRと略す）は、医師・看護師・診療放射線技師をはじめとする多職種がかかわる医療であり、近年低侵襲治療として発達し利用頻度は急激に増加している。これはX線透視時間が長くなっていることを意味し、医療者が適切な防護策を講じなければ、職業被ばくのリスクは高まる。本研究の目的は、IVRに携わる看護師の職業被ばくの実態、認識・思い、知識、ニーズについて明らかにし、それをもとに職業被ばくを低減させるための研修会を行い、IVRに携わる看護師の職業被ばく低減とチーム医療を推進する教育プログラムを開発することである。
平成30年度は、研究の第1段階として、IVRに携わる看護師へのインタビューと非参与観察を行うために、研究倫理審査委員会で審査を受け、承認を得た。
平成31年度は、研究実施可能な３施設と交渉し、研究実施の内諾を得られるよう準備を行った。3施設で、IVRに携わる看護師、看護管理者にインタビューと非参加観察を行うことができた。インタビューでは、3施設で共通して行われている防護策、多職種とのかかわり方、被ばくを低減するための方策がある一方、施設ごとに、また個々の看護師によって工夫がなされていることが示された。また、共通してIVRに携わる看護師が困難と感じていることも示された。今後、これらの知見を踏まえて研修会の内容を検討していく必要があると考える。
コロナウイルスの影響で、研修会の開催等が困難となることが予測される。その対応についても検討していく必要があると考える。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

今年度は、インタビューと参加観察を行うことができた。しかし、教育活動のため、インタビューと非参加観察で得られたデータを詳細に分析することができていない。

Strategy for Future Research Activity

今後、平成31年度に得られたデータを分析し、教育プログラムの開発を進めていく予定である。