発達障害の特性を持ち診断に至る前の幼児の親に対する地域包括子育て支援モデルの開発

• Project/Area Number: 18K10414
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
• Research Institution: St. Catherine University
• Principal Investigator: 増田 裕美 聖カタリナ大学, 人間健康福祉学部, 講師 (60442034)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 西嶋 真理子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50403803) ; 仲野 由香利 聖カタリナ大学短期大学部, その他部局等, 講師 (20772859) ; 柴 珠実 愛媛大学, 医学系研究科, 講師 (60382397) ; 齋藤 希望 愛媛大学, 医学系研究科, 助教 (40749800) [Withdrawn] ; 祖父江 育子 広島大学, 医系科学研究科(保), 教授 (80171396)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2021-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2019)
• Budget Amount: ¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000); Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2018: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
• Keywords: 発達障がい児 / 子育て支援 / 地域包括ケアモデル / ペアレント・トレーニング / 前向き子育てプログラム / 混合研究法

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、発達障害の特性を持つが、診断に至る前の幼児の家族に対して、認知行動理論にもとづいた前向き子育てプログラムを用いて、グループ支援と個別支援に加えて当事者同士の支援を複合した地域包括子育て支援モデルを開発し、地域における利用しやすい子育て支援拠点を創設することである。混合研究法によりその介入効果を明らかにする。
当該年度の研究計画は、地域包括子育て支援モデルの開発として、平成29年度以降に実施してきた、公立保育園分室子育て支援センターにおける前向き子育てプログラムを継続して実施した。当該年度までに実施したプログラムのデータについてデータ処理を行い、混合研究法を用いた分析を進めている。量的側面の結果について、介入前は対象者の子どもの行動による子育てのストレスが伺えた。母親はプログラムの初期から育児場面で起こっている児の問題行動のきっかけや親の行動の影響への気づきがあり、介入後は過剰反応、子育ての困難度等に改善傾向が見られるとともに、児の「交友問題」「社交的行動」が臨床範囲から境界範囲になる等の変化が見られ、一定の効果があると考えられた。また、質的側面の結果について、1～3歳の未就園児の親を対象としていることから、初めての託児利用で子どもと離れた時間を持つことで、自らの子育てについて俯瞰でとらえることができ、プログラムにおいてエンパワーされ、新しい育児の方法に取り組む選択をするなどのデータがあり、個々の行動変容について、量的変化と統合して分析を行っている。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

前年度課題として挙がった託児環境の確保が困難であり、新規の施設での実施は難しいと判断した。平成29年度以降に実施してきた、公立保育園分室子育て支援センターの協力が継続して得られるため、当初予定していた施設の変更のみで計画を進行している。しかしながら、新型コロナウイルスに対する感染対策措置のため施設利用ができない可能性もあり、現時点での実施の可否が決定していない。

Strategy for Future Research Activity

新型コロナウイルスに対する感染対策措置のため施設利用ができない可能性もあり、現時点での実施の可否が決定していない。実施可能であれば感染予防対策を十分に取り実施するが、不可の場合、次年度以降に延期して実施するなどの対応を検討する予定である。