Project/Area Number |
18K10433
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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Research Institution | Mie Prefectural College of Nursing |
Principal Investigator |
前田 貴彦 三重県立看護大学, 看護学部, 准教授 (60345981)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2018: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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Keywords | 移行期医療 / 看護 / 思春期 / 慢性疾患 / 看護師 / 患児 / 家族 / 看護支援 / 看護支援モデル / 小児期 / 成人期 |
Outline of Annual Research Achievements |
現在までに、小児期発症の慢性疾患をもつ患児の成人期医療への移行および円滑な移行のために必要な看護師の役割を検討するために、看護師の認識について面接調査を継続して実施した。特に、思春期の患児を担当する外来看護への面接調査において、移行期医療や移行期支援について、患児や家族と接する機会が少なく、成人期への移行を話題することが少ない現状や看護師自身も移行期支援に対する認識が低い現状であった。また、小児病棟に勤務する看護師では、成人期にある小児期発症の慢性疾患をもつ患児が、小児病棟に入院していることに「20歳を超えた患児が小児病棟に入院していることに違和感をもつこともあるが、あまり意識はしていない」との認識もあり、積極的に移行を進めている現状ではないことが明らかとなった。さらに、「移行については、医師の考えによるところが大きく、看護師側から進めていくことは難しい」との認識もあった。よって、円滑な、成人期への移行支援のためには、看護師の移行期支援に対する認識を高めるとともに、看護師と医師とが連携して、移行を進めていく重要性が示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究開始当初より、移行期医療や看護支援について、小児慢性疾患患児の成人期医療への移行や移行のために必要な看護師の役割および看護支援内容を明らかにするために、文献検討をはじめ、看護師を対象の中心とし面接調査を継続して実施し、その結果について分析を行ってきた。新型コロナウイルス感染症の影響により、データ収集が難しい状況ではあったが、面接によるおおよそのデータ収集は完了した。また、2020年度には、近隣県の施設において面接調査と並行し看護師を対象に移行期医療において配慮すべき事柄等についての実態調査を行った。これらの結果を踏まえ、2022年度は、全国の小児病棟等に勤務する看護師を対象とした質問紙調査を実施予定であった。しかし、継続する新型コロナウイルス感染症の全国的な再拡大と小児の感染者数や入院患者数の増加が見られたため、病院や看護師への負担を考慮し、全国規模での質問紙調査については研究協力依頼を見合わせた。そのため、2022年度に計画していた質問紙調査を2023年度に実施することとした。これらの計画変更に伴い、2022年度を終了としていた研究期間について、再度延長申請を行い2023年度に変更した。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度の実施に計画変更した全国の医療施設に勤務する看護師への質問紙調査については、今後は新型コロナウイルス感染症の影響を受けることなく、予定通り遂行可能と考える。現在までに、研究依頼施設の選定および質問紙の原案は作成できていることから、2023年度において当初の研究計画で期待していた研究成果を見出すことができると考える。
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