An Empirical Study of a Model for Utilizing Health Information in Schools: To Improve the Quality of School Life for Students with Diseases, etc.
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18K10479
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Aichi Gakuin University (2022-2023)
Nagoya University of Arts and Sciences (2020-2021)
International University of Health and Welfare (2018-2019) |
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Principal Investigator |
竹中 香名子 愛知学院大学, 健康科学部, 講師 (40733192)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
江口 晶子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 准教授 (00339061)
藤田 千春 杏林大学, 保健学部, 教授 (70383552)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 養護教諭 / 国際生活機能分類 / 就学時健康診断 / 学校生活管理指導表 / 幼稚園・保育所・小学校連携 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
健康状態など学校生活上の困難や課題をもつ児が増えている。こうした児の困難や課題の解決および未然防止のためこれらの児を入学前に把握し、支援体制を構築するなどの準備を行うため、法令で定められている健康診断の情報が活用できると考え、事前調査において「学校生活支援を検討するための情報活用プロセスモデル」（以下「情報活用モデル」）を作成した。
「情報活用モデル」の活用可能な場面として、就学時健康診断と学校生活管理指導表の提示場面を想定し、調査を実施した。
就学時健康診断においては、実施主体である市町村教育委員会を対象とした悉皆調査と層化無作為抽出を実施した約1000小学校の養護教諭を対象にした調査を実施した。調査内容は、就学時健康診断の実施状況（時期や担当者、項目など）と健康状態などにより学校生活支援が必要な児の把握が可能であるか（事後措置や相談を促した事例の有無など）について尋ねた。学校生活管理指導表については、層化無作為抽出を実施した約1000小学校の養護教諭を対象にした調査を実施し、学校生活管理指導表の提出されている疾患および養護教諭が把握している慢性疾患の管理状況や学校生活管理指導表の活用実態について尋ねた。
3つの調査のうち、市町村教育委員会を対象とした調査は、すでに記述統計を回答のあった市町村に返送しており、学会発表を実施する予定であり、論文も作成中である。学校生活管理指導表の活用実態については、すでに論文として公表している。
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Report
(6 results)
Research Products
(8 results)
