| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2018: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Outline of Annual Research Achievements |
グループホームの実践状況を示し、グループホームの実践と認知症の行動・心理症状の予防との関連を明らかにすることを目的とし、全国のグループホーム500か所の管理者を対象に、自記式質問紙調査を実施したデータを用いた。調査項目は、対象者の属性及び施設の概要、認知症の行動・心理症状の予防及びグループホームの実践20項目とした。グループホームの実践20項目を用いて最尤法による因子分析を行った。認知症の行動・心理症状の予防を従属変数とし、管理者の性別及び施設稼働年数を調整変数とし、グループホームの実践を独立変数とし、重回帰分析を行った。143人(28.6％)から返送があり、分析対象とした。女性は94人、グループホームの平均稼働年数は10.9 ± 4.6年だった。認知症の行動・心理症状の予防は5.7 ± 0.9だった。因子分析の結果、第Ⅰ因子「地域活動」、第Ⅱ因子「生活の自立」及び第Ⅲ因子「パートナーシップ」の3因子が得られた。因子負荷量の小さい3項目は削除した。全体のCronbachの α係数は0.821だった。重回帰分析の結果、地域活動 ( β＝0.225, p = 0.008 )、生活の自立 ( β ＝ 0.545, p < 0.001 )及びパートナーシップ( β ＝ 0.590, p < 0.001) が高いほど、認知症の行動・心理症状の予防が有意に高い傾向がみられた。今回の分析でグループホームの実践17項目に一定の信頼性およびそれぞれの因子の要素を明らかにした。グループホームの実践は、地域活動、生活の自立及びパートナーシップで構成され、認知症の行動・心理症状の予防に寄与している可能性が示唆された。
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