| Project/Area Number |
18K10508
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Japan Healthcare University (2022-2023)
Niigata College of Nursing (2018-2021) |
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Principal Investigator |
小野 幸子 日本医療大学, 保健医療学部, 教授 (70204237)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山崎 尚美 (平木尚美) 畿央大学, 健康科学部, 教授 (10425093)
原 等子 新潟県立看護大学, 看護学部, 准教授 (30302003)
河原畑 尚美 新潟県立看護大学, 看護学部, 准教授 (50511622)
東條 紀子 新潟県立看護大学, 看護学部, 講師 (70816959)
坪井 桂子 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (80335588)
大口 洋子 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (80816984)
大倉 由貴 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (90770446)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 高齢者 / 多職種連携教育 / 介護保険施設 / 特別養護老人ホーム / 高齢者看護 / 看護基礎教育課程 / 認知症高齢者 / 看護基礎教育 / 高齢者支援 / 高齢者ケア施設 / 多職種連携・協働教育 / 老年看護学 / 専門職連携教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度の実施成果：COVID-19が5類になり、感染者が減少したとはいえ、散発する状況が見られている。こうした中で、2022年度までの実施場所である新潟県十日町市での研修開催は困難と考え、研究代表者が移籍した日本医療大学（札幌市）を拠点に、12月に2日間、「多職種連携教育（研修）（IPE）」として実施した。本学保健医療学部の看護学科・リハビリテーション学科・診療放射線学科・臨床検査科・臨床工学科の5学科および総合福祉学部のソーシャルワーク学科、介護福祉マネジメント学科の2学科の学生に参加募集をした。当初、10月開催予定で募集したが、参加学生人数が少なかったため、広報を強化して12月に延期した。その結果、看護・リハ・臨工の学生10名の参加希望があったが、当日、COVID-19感染や感冒などで発熱がみられ、看護学科とリハビリテーション学科の学生のみで、多職種の学生で構成することができなかった。
IPEの内容は、基本的にこれまでの内容を踏襲した。但し、ケア検討対象者は、当初、介護老人福祉施設入居者であったが、COVID-19感染者が発生し続けたため、介護老人保健施設入所高齢者を対象にした。直接、入所高齢者との面談や生活ぶりを観察・面接を通じて、入所高齢者の身体的・精神心理的・社会経済的状態を把握するとともに、日々の生活のありようから困っていることや希望などを直接聴取するとともに、施設職員や診療・ケア記録から情報収集した（約2時間）。大学に戻って各参加者が自己の専門職者の立場から対象の理解（ケアの必要性）と具体的なケア方法を立案し、それをもとに、全職種で討議して、ケア計画を立案した。
参加学生からは、「2職種という限界はあったが職種が異なると視点が異なり、ケア計画として、より包括的に高齢者に即したものが立案でき、連携することの重要性が理解できた」という評価が得られた。
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