| Project/Area Number |
18K10526
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Nihon Fukushi University (2023)
The Japanese Red Cross Toyota College of Nursing (2018-2022) |
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Principal Investigator |
初田 真人 日本福祉大学, 看護学部, 准教授 (70512656)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
天谷 真奈美 京都大学, 医学研究科, 教授 (00279621)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 精神科訪問看護 / エンパワメント / 地域生活支援 / 精神看護学 / 看護学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
わが国の精神科医療は、1990年代以降、入院中心の医療から地域生活を中心とした医療へと変換しつつあり、地域生活を送る精神障害者への支援として精神科訪問看護の有用性が示されている。現在、精神保健医療分野では、単に疾患からの回復だけではなく、当事者の人生の主観的回復を目指すリカバリーを支える支援の重要性が指摘されており、当事者自らの潜在的な力を発揮するエンパワメントによりリカバリーの方向性が保たれるとされている。精神科訪問看護においては、利用者と訪問看護師の関係性が訪問看護の効果に影響を及ぼしていることが示され、訪問看護の内容と技術にはエンパワメントの要素と方向性が反映されていることが指摘されている。そこで、本研究は、利用者の生活支援を長期間行っている精神科訪問看護の特性を踏まえ、精神科訪問看護における利用者のエンパワメントに影響を与える訪問看護師の支援を縦断的に明らかにし、地域生活支援に関する示唆を得ることを目的としている。
2023年度も年度当初はCOVID-19の感染拡大による影響が継続していたため、精神科訪問看護に特化した訪問看護ステーションにおけるフィールドワークを中断せざるを得ない状況であった。そのため、本研究に関連する文献の講読とあわせ、精神科訪問看護の実践および研究に関わる専門家３名とデータ収集方法、データ分析方法等について議論し、フィールドノートの作成等に関する検討を行った。また、フィールドワーク再開後は、データ収集に向けた準備を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19の感染拡大による影響によりフィールドワークを中断していたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19の感染拡大による影響によりフィールドワークを中断し、データ収集を行えない状況であった。状況の改善に伴い、2024年度は早期にデータ収集を開始するとともに、データ分析を迅速に行うための方策を検討し、本研究課題の推進を目指す。
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