オリンピック・パラリンピックが開催地に与える社会的影響の検討
| Project/Area Number |
18K10864
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
松岡 宏高 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (10367914)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2019)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | スポーツイベント / 社会的影響 / オリンピック / パラリンピック |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年に日本で開催されたラグビーワールドカップのような大規模国際スポーツイベントには、開催地におけるポジティブな経済効果やその開催地住民のスポーツ関与の高まりなどが期待されるとともに、公的資金の無駄使いになるのではないかとの否定的な見解もある。これは2020年の東京オリンピック・パラリンピックに対しても同様であり、その社会に与える影響に注目が集まっている。しかしながら、その影響に関する見解の多くについては科学的根拠に基づいたものではない。本研究プロジェクトは、東京オリンピック・パラリンピックを題材に、その社会的影響を学術的根拠に基づく尺度を用いて測定し、科学的な検討を試みる取り組みである。測定においては、その影響を認識する住民を対象とするため、ある程度の代表性の担保が可能なインターネット調査を活用する。尺度には、経済活性化、イメージ向上、地域愛着の向上、スポーツ関与の向上、日常生活の妨害、事故・事件のリスク、行政予算の浪費などの要因を含めて、ポジティブ、ネガティブの両面からの分析を行う。
スポーツイベントの社会的影響に関する実践的および学術的な最新の取り組みと課題についての把握を継続して行ったうえで、本研究プロジェクトの最終的な目的であるオリンピック・パラリンピックの社会的影響を測定する準備を進めた。研究者自身がこれまでに開発を試みたスポーツイベントの社会的影響を測定する尺度の再検討を行うと同時に、新たに発表された研究のレビューを行った。また、開催前に比較のために測定する事前調査の実施時期の再検討を行い、数カ月前に変更することとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
オリンピック・パラリンピック開催前に比較のために社会的影響を測定する事前調査の実施時期を変更し、遅らせたことが研究全体の進捗がやや遅れている大きな理由である。また、年度末に計画していた研究活動が新型コロナウイルス拡大防止関連の理由で中止、延期したことも進度に影響を与えた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、本研究の目的を果たすために、東京オリンピック・パラリンピック開催前に比較データを収集するための調査計画を設計する。具体的には、インターネット調査会社の検討と決定、対象地域と人数の確定、調査項目の確定（特にスポーツイベントの社会的影響を測定する尺度と項目については慎重な最終検討をする）を行う。 東京オリンピック・パラリンピックについての知識がある程度ある対象者からデータ収集を行う必要があるため、スクリーニング調査を用いて本調査の対象者を絞る。そのうえで本調査を実施する。最終的には、大会前と大会後の二時点において大会開催の影響に対する人々の意識を測定し、比較する必要があるため、事後調査のタイミングも考慮したうえで、事前調査の時期を決定することになる。
しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大に伴うオリンピック・パラリンピック開催延期が決定され、さらにその開催についても不確定要素が多くあるため、その開催に関する決定事項に合わせて、研究内容の変更や研究期間の延長が生じる可能性がある。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)
