学際的アプローチによる相互利益に配慮したボランティア・ツーリズムに関する研究
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18K11868
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 80020:Tourism studies-related
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| Research Institution | Wakayama University |
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Principal Investigator |
藤山 一郎 和歌山大学, 日本学教育研究センター, 准教授 (70388106)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大山 牧子 神戸大学, 大学教育研究センター, 准教授 (70748730)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 海外体験学習 / サービス・ラーニング / ボランティア・ツーリズム / インドネシア / オンライン / オンライン学習 / リフレクション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウィルス感染症の蔓延により、予定していた海外渡航・現地調査が2020年度から引き続き不可となった。その結果、2022年においては既存のデータから理論的考察を深めることとし、研究期間を2023年まで再々延長することとした。
研究目的は、ボランティア・ツーリズム(VT)において、いわゆる＜ゲスト（訪問者）＞と＜ホスト（現地受け入れ組織や住民等）＞の相互利益を涵養するモデルを構築することである。初年度においては、現地調査に向けた評価項目の策定、および現地実践調査を研究代表者が、本務校で担当するインドネシア海外体験学習プログラムにおいて実施した（2019年3月）。その成果については、2019年7月の日本教育工学会研究会において発表した。
また、この研究成果を反映させた、改良版のインドネシア海外体験学習プログラムに着手した。 しかしながら、新型コロナウィルスによるホスト村の受入制限により、途中帰国処置となり実践調査が不可となる事態に陥った（2020年3月）。それに伴い、 2020年度内に予定していた研究成果の総括、モデル構築も支障を来すこととなったため、オンラインを活用したボランティア実践の可能性に関する検討とその予備的な実践をおこなうとともに、本研究を2022年度まで延長する申請をおこなった。
以上の過程で、今後の海外体験学習が、オンラインと現地渡航をくみあわせたハイブリッド形式のプログラムが拡大していくことがみこまれるところ、2021年度から新に科学研究助成金を得て研究を本格化するとともに、本研究自体はさらに2023年度まで再々延長して、現在保有するデータや研究成果から、本研究の目的であるゲストとホスト間に相互利益をうみだす構図のモデル化を図る。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「研究実績の概要」で記載したとおり、新型コロナウィルスによる世界的な渡航制限という想定しえない事態が、研究期間2年目最後における第2回現地実践調査（2020年3月）以降、2022年度末まで継続したため研究総括を実施することが困難となり、2023年度まで延長申請をおこなっている状況である。
ただし、この状況により新たな課題も見いだすことが可能となった。ボランティアあるいはサービス・ラーニングにおけるオンライン活用の可能性である。現時点において学生および教員が現地訪問・活動実践・調査をおこなうことが全く見通せない中で、オンラインの活用とその効用について検討していくことが必要となった。
そこで、2020年度以降インドネシアの協定大学とオンラインによる協働学習授業を実践しデータを蓄積している。2021・22年度においては、2019年度までに得た現地実践調査のデータやその知見から、サービス・ラーニングにおける多様なアクター間の相互変容を評価する「SOFARモデル」を援用して理論的考察を深めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間をさらに1年間延長したうえで、今後の研究の推進方策は以下のとおりとする。
現地調査の実施については現状では見通せないため、2019年度までに得たデータや知見から理論的考察をおこない、サービス・ラーニングにおける多様なアクター、とりわけ、「ゲスト（訪問者）」と「ホスト（現地受入組織ならびに住民）」との間における相互利益の形成過程を明らかにすることとしたい。関連学会に総括的な論文を投稿する。
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Report
(5 results)
Research Products
(28 results)
