1960-80年代仏・英語圏の写真キュレイターをめぐる比較文学、比較芸術研究

Research Project

Project/Area Number	18K12353
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 02050:Literature in general-related
Research Institution	The University of Tokyo (2023) Toyo University (2018-2022)
Principal Investigator	佐々木悠介東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (20750730)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000) Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2018: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	写真 / キュレーション / 女性写真家 / 比較芸術 / ヴィヴィアン・マイヤー / フェミニズム批評 / 受容理論 / キュレイション / 比較文化論
Outline of Annual Research Achievements	本年度はコロナ禍のさまざまな規制が緩和されてきたことを受け、国内外の複数の写真展（東京都写真美術館、千葉市美術館、神奈川県立近代美術館葉山館、東京国立近代美術館、オペラシティ・アートギャラリー、パリのジュ・ド・ポーム写真美術館およびヨーロッパ写真美術館等々）を見学し、本研究のテーマである写真キュレーションについて、新しい動向を調査することができた。またその一部については、展覧会・カタログ評を執筆して学術雑誌に寄稿した（千葉市美術館ほかで開催された、「『前衛』写真の精神：なんでもないものの変容　瀧口修造・阿部展也・大辻清司・牛腸茂雄」展とそのカタログについて、『比較文學研究』109號に寄稿）。これは評論の枠で書いたものであるが、写真というメディアにおいてはとりわけキュレーションが映像の位置づけや価値、意味を左右するという本研究課題の問題意識に直結する展覧会であると判断し、その観点から議論を試みたものである。また、9月にはコロナ禍以降初めて海外出張（パリ）を実施することができ、これは他の研究課題の調査を兼ねたものではあったが、フランス国立図書館、ヨーロッパ写真美術館図書室で、日本の図書館には所蔵されていない文献を調査することができた。とりわけフランスのアルルで1970年以来毎年開催されている写真祭のパンフレットやレビュー記事のたぐいは、それぞれの年代にどのような「現代」写真が展示され、評価されたかを知る手がかりであり、有益な調査となった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本年度より所属研究機関が変わり、学務その他の不慣れな中での研究遂行であったこと、本年度中に新型コロナウイルスに二度感染して療養を余儀なくされたことから、学会等での研究発表を行うことができなかった。また、円安及びアメリカでの急激な物価上昇を受けて、アメリカ出張を見合わせたことから、想定していた資料調査の進捗を見なかった。
Strategy for Future Research Activity	本研究課題において二度目のアメリカ出張を行うべく、期間を延長し、予算を残して時期をうかがっていたが、想定以上の円安とアメリカの物価上昇から、場合によっては2024年度に実現することも難しいかもしれない。その場合でも、これまでの研究成果をまとめて社会に還元すべく、今年度はバイアウト制度を活用して勤務先の業務を減らし、執筆を進めたい。