| Project/Area Number |
18K12363
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 02060:Linguistics-related
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies (2018, 2020-2023)
National Institutes for the Humanities (2019) |
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Principal Investigator |
安達 真弓 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 助教 (70790335)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 漢語 / 文法化 / 文 / 自然談話 / ベトナム語 / 継承語教育 / 言語類型論 / 類別詞 / 時制標識 / ダイクシス表現 / 指示詞 / 文末詞 / 感動詞 / 中称 / 移民 / 日本 / アンケート / 参与観察 / 難民 / 言語景観 / 談話標識 / 移民コミュニティ / リトル・サイゴン / 言語教育 / 日本語 / 英語 / 言語習得 / 言語使用 / オーストラリア / 言語学 / 社会言語学 / コードスイッチング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度の研究成果として、在日ベトナム系住民による言語使用に関する口頭発表①に加え、本国で話されているベトナム語（特に、談話標識）についての基礎的な調査結果に関する口頭発表②③④が挙げられる。それぞれの概要は下記のとおりである。
・日本に在住する移民の言語を研究するにあたり、発表①（2023年6月）では、「集住地」という概念について捉え直すことを試みるパネルの一員として、在日ベトナム系住民の居住地域において開催される年中行事や市民団体が主宰するその行事に関連する活動への参加を例として、ベトナム語が使用される場面とその限定性について考察した。
・発表②（2023年7月）では、漢語に由来する談話標識の文法化の過程を類型論的に検討するパネルの一員として、ベトナム語の談話標識の通時的変化について明らかにするために、17世紀の文献に見られる用法と、現代の用法とを比較した。
・発表③（2023年10月）では、ベトナム語の指示副詞の談話標識としての機能について、自然談話の実例を挙げながら検討した。
・ベトナム語における指示詞・文末詞・感動詞の境界を判別することは時に困難を伴う。それは、「そもそも何を『文』として規定するか」という問い自体が難題であることに起因する。発表④（2024年3月）では、上記3要素の機能の共通点を「区切ること」にあると捉え、自然談話の例を分析した。そして、その「区切られたもの」は何なのか、帰納的に検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍により、2023年度は2022年度に続き海外調査を実施することができなかったが、これまでのフィールドワークを通して蓄積したデータを再検討することによって、国内外の学会・研究会における口頭発表やパネル発表へとつなげた。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍により海外調査遂行のハードルは依然として高いが、移動制限は2022年度より緩和しており、2023年度は国内のフィールドの再訪問がかなった。課題の期間を延長することとしたので、2024年度はそこで収集したデータを分析して、研究成果の発表に結び付けたい。
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