Linguistic and social factors behind code-switching among Vietnamese immigrants
| Project/Area Number |
18K12363
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 02060:Linguistics-related
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies (2018, 2020-2022)
National Institutes for the Humanities (2019) |
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Principal Investigator |
安達 真弓 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 助教 (70790335)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | ベトナム語 / 継承語教育 / 言語類型論 / 類別詞 / 時制標識 / ダイクシス表現 / 指示詞 / 文末詞 / 感動詞 / 中称 / 移民 / 日本 / アンケート / 参与観察 / 難民 / 言語景観 / 談話標識 / 移民コミュニティ / リトル・サイゴン / 言語教育 / 日本語 / 英語 / 言語習得 / 言語使用 / オーストラリア / 言語学 / 社会言語学 / コードスイッチング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、在日ベトナム系コミュニティの言語使用に関する論文①と発表③を、また、ベトナム語の基礎的な調査の結果に関する発表②④⑤⑥を実績として積み重ねた。研究業績①～⑥の概要を下記にまとめる。
・論文①（2023年2月）では、日本に在住するベトナムにルーツをもつ子どもが継承語教育を受ける場についての概要をまとめた。小学生向けには学校の授業やクラブ活動、民間団体の主催するベトナム語教室などが存在するが、中・高校生向けの教室は少ない。成人後に継承語を学ぶ機会としては、大学、専門学校、社会人向け生涯教育講座などにおける外国語としてのベトナム語の授業の受講が選択肢となるだろう。
・発表②（2021年6月）では、言語類型論な観点から感動詞の概要をまとめた後、ベトナム語の感動詞、特に指示詞と同形のものについて、自然談話のデータも交えつつ、その機能を紹介した。
・発表③（2022年11月）では、関東圏にある移民集住地域に存在するベトナムレストランの言語景観について報告した。特に、ベトナム語・日本語・英語における助数詞・類別詞・それに類する数の表現の使用に着目した。
・発表④（2022年10月）では、時制標識を持たないベトナム語がどのように記憶や知識について表現するかについて議論した。
・発表⑤（2022年12月）では、ベトナム語指示詞について、空間・時間・人称・談話の各ダイクシスカテゴリに分類して論じ、また、発表⑥（2023年3月）では、17世紀の宗教的な文献をデータとして用いて、ベトナム語の中称指示詞の機能的な特徴を指摘した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2019年度から続く新型コロナウイルス感染症の蔓延により、2022年度は海外調査を実施することができなかった。しかし、これまでに収集したデータを活用して、基礎的な研究に関する成果の公刊に結びつけることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍により、当初計画していた通りには現地調査が遂行できなかったため、2022年度に引き続き、2023年度も本課題の期間を延長することにした。最終年度となる2023年度は、これまでの口頭発表を基に、複数の論文を刊行できる見込みである。
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Report
(5 results)
Research Products
(25 results)
