インフォームド・アセスメントに基づく評価基準提示の効果:日本語要約課題を中心に
Project/Area Number |
18K12443
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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Research Institution | Fukushima University |
Principal Investigator |
高木 修一 福島大学, 人間発達文化学類, 准教授 (20707773)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 言語テスト / ルーブリック / インフォームド・アセスメント / 英語リーディング / リーディング / 要約課題 / 評価基準 / 日本語要約課題 / 英文読解 / 学習者要因 / フィードバック / 要約 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度の成果としては大きく3つある。 1つ目は、日本人大学生の日本語要約課題を対象として、学習者が適切と認識しているパフォーマンスと実際のパフォーマンスの関係性に関する研究論文を執筆したことである。この研究はアジア言語テスト学会にて発表した内容である。認知的な発達が一定水準に達していると考えられる大学生であっても、自身が適切だと認識しているパフォーマンスと自身のパフォーマンスの間には相関がなかった。従って、学習者に英文を日本語要約させる場合には、ルーブリックなどの評価基準を提示することによって、当該課題で求められるパフォーマンスの正しい認識を促す必要性があることが明らかとなった。このことは、本研究課題の核であるインフォームド・アセスメントの重要性を支持するものである。 2つ目は、要約課題における使用言語がパフォーマンスに与える影響について、実験結果の考察を進めたことである。日本人大学生を対象として、(a) L1読解およびL1要約、(b) L2読解およびL1要約、そして(c) L2読解およびL2要約 の3条件における要約課題のパフォーマンスの質および関連性に関する実験データの再分析を行った。再分析結果については2023年度に国際学会での口頭発表および国内学会誌への論文投稿を計画している。 3つ目は、本研究課題と関連する言語テストに関する研究を遂行したことである。研究成果を日本の英語教育への応用することを見据え、文科省の学習指導要領および国立教育政策研究所の評価に関する参考資料と英語教育研究の関連性などを整理してまとめた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究課題は当初4年間の予定であったが、新型コロナウイルス感染症に伴って協力者を対象とした実験研究を予定通り行うことができていなかった。研究期間を延長したことによって徐々に研究成果の公表なども行えるようになっているが、当初予定していた研究成果が十分に得られているとは言い難い状況にあると判断しているため。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究課題は4年間計画であったものを2年間延長し次年度が6年目となる。次年度は新型コロナウイルス感染症も5類になるため、実験研究などの制限もさらに緩和される予定である。現時点で手元にある研究データの公表を最優先としつつ、追加で必要なデータ収集も行いたいと考えている。
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Report
(5 results)
Research Products
(15 results)