| Project/Area Number |
18K12464
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Waseda University (2020-2023)
Tokyo University of Science (2018-2019) |
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Principal Investigator |
浅利 庸子 早稲田大学, 商学学術院, 専任講師 (70631331)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 定型型言語表現 / lexical phrases / 流暢さ / perceived fluency / 定型表現 / 慣用句 / スピーキング指導 / 定型的言語表現 / 正確さ / 英語母語話者 / 英語非母語話者 / スピーキング能力 / 第二言語習得 / 英語学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
定型表現（formulaic sequences）、とりわけlexical phrases、の使用と流暢さの相関について今まで調べてきた。そこで分かってきたのは使用の量よりもタイプのほうが英語非母語話者が流暢に聞こえるかどうか（perceived fluency）により強く関係していることである。今年度は34人の英語学習者のデータにフォーカスをおき、具体的にどのようなlexical phrasesがperceived fluencyに関係しているかを分析した。英検準一級のテストで使用されている340ワードぐらいの英文を学習者に読んでもらい、それを口語で1分間で要約してもらった。その録音をを3名の英語母語話者にどれだけ流暢に聞こえるか評価してもらった（5段階評価）。その結果、高スコア（4点以上）を得た学生はそうでない学生に比べてlexical phrasesをより多く使用していたというよりは、違うタイプのlexical phrasesを使っていたことが分かった。具体的にはmacro organizersといわれるtopic markerや文と文を論理的につなげるlogical markersを多く使用していた。さらにフレーズはbecause ofのように短いものよりもthis is becauseなど長めのフレーズを使うことでポーズとポーズの間の発話を長くしてるように感じた。また、ポーズはlet me thinkなどのfluency devicesを使用することで回避していたことも分かった。これらの方略は日常の英語教育の中でも指導することで、習熟度の低い学習者にも流暢さをあげる手助けとなる。2023年度の前半（9月まで）は育児休暇であったため、復帰後、論文としてこの結果をまとめ学会誌に提出したところである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
産前産後休暇および育児休暇のため中断していたため一年の延長をいただくことになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
データはすでに取り終わり、分析なども完了しているため、いただいた延長期限内に研究を論文としてまとめ、2024年度は学会発表に専念する予定である。
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