Project/Area Number |
18K12540
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 03040:History of Europe and America-related
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Research Institution | Keio University |
Principal Investigator |
長谷川 敬 慶應義塾大学, 文学部(三田), 准教授 (90781055)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | アルプス山脈 / 峠 / 季節労働 / 帝政ローマ前期 / 麓共同体 / ガリア / 地域社会 / 閉鎖性 |
Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、2020年度ならびに2021年度と同様、新型コロナウイルス感染症の影響で、本研究の遂行には大きな支障が発生した。昨年度報告書にも記したように、2019年度3月に実施予定であった冬季のモンジュネーヴル峠、ならびにフランス側麓村落のブリアンソンと、近隣都市・村落と位置付けたアンブランとガプの現地調査(主に、冬季の峠の環境状況の確認、考古学調査報告書の閲覧、そして博物館収蔵品の調査)は、一旦2020年度に延期されたものの実施不可となり、2021年度、さらに2022年度へと三度延期されたが、世界的な同感染症の流行終息が見通せない状況下で実施を見送らざるをえなかった。モンジュネーヴル峠と周辺地域の現地調査を行うことは、既に現地調査済みの大・小サン・ベルナール峠とその周辺地域との比較検討の観点から重要な意味をもつが、過去2年度と同様にその調査が実施不可能であったことから、十分な研究成果を得ることは極めて困難であった。 このように、2022年度は引き続き厳しい研究環境ではあったものの、その一方で、一定の研究成果発表を行うことができた。具体的には、これまでに得られた研究成果に基づき、極東証券寄附講座「歴史のなかの地中海」の一環で、「ローマ帝政前期の大・小サン・ベルナール峠:北方と地中海を結ぶ地域社会」と題した講義を本務校にて行い、履修学生に広く研究成果を紹介する機会を得た。さらに、同講義の内容を基とした講義録も、2023年5月に刊行される予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
【研究実績の概要】にも記したように、新型コロナウイルス感染症の影響で、2019年度3月以降に計画していたすべてのフランス現地調査が未了のため、研究の進捗の遅れは否定できない。さらに、国内における参考文献・史料調査に関しても、新たな形の対面授業に対応するための準備に予想以上の時間を要したため、相対的に調査に割ける時間が減少した。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、本務校の研究休暇(サバティカル)を利用し、ベルギーのヘントに長期滞在する予定である。これにより、研究遂行に十分な時間を割くことが可能となるため、これまでの遅れを挽回すべく集中的に研究に取り組む所存である。具体的には、新型コロナウイルス感染症に関わる各種制限もほぼ撤廃された状況に加え、現地調査対象国フランスの隣国に長期滞在する利点を生かし、これまで実施が叶わなかったモンジュネーヴル峠とその周辺地域における現地調査を行う予定である。そして、ベルギーの恵まれた研究環境を活用して、参考文献・史料の収集も合わせて実施したい。以上の調査・作業を集中的に進めた上で、2023年度末には当初目標どおりの研究成果を得たいと考えている。
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