Leadership and Organizational Socialization for Learning from Conflict in Cross-Cultural Organization
| Project/Area Number |
18K12851
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
小山 健太 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (50645025)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2018: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 異文化マネジメント / ダイバーシティマネジメント / 高度外国人材 / 組織社会化 / インクルージョン / リーダーシップ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和2年度は、主に、これまでに取り組んだ調査の発表に取り組んだ。
まず、日本企業（国内）で働く外国籍社員とその上司に対するインタビュー調査結果にもとづき、論文「越境者を受け入れる側の学習 －外国人部下と日本人上司の相互学習を事例に」を『経営行動科学』に投稿し、査読の結果、原著論文として掲載された。
次に、日本企業（国内）で働く外国籍社員へ実施したアンケート調査結果にもとづき、conferene paper「Inclusive Leadership in Homogeneous Organizations: Management of Skilled Migrants in Japanese Companies」をAssociation of Japanese Business Studiesに投稿し、査読の結果、 Annual Meetingでの発表が認められた。
そのほか、国際ジャーナルに論文（査読付）を投稿し審査中である。
また、研究代表者（小山健太）は平成30年4月に「東京経済大学グローバル組織・キャリア開発研究所」を所属研究機関（東京経済大学）の承認を得て設立し、所長を務めている。当該研究所の研究活動の一部には、科研費の研究課題に取り組むことも含まれている。採択済みの独立基盤形成支援による追加助成を令和2年度も活用して、研究所の機能を強化した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和2年度は論文投稿に取り組むことができ、『経営行動科学』へ査読論文が掲載され、Association of Japanese Business Studiesの年次大会での発表が認められた。さらに、そのほかに国際ジャーナルに査読論文を投稿することができ審査中である。
一方で、令和2年度は、日本企業の海外現地法人で働く現地社員と日本人上司（駐在員）に対するインタビュー調査を予定していたが、新型コロナウィルスの感染拡大によって海外渡航ができない状況が続いたため実施できなかった。
そのため、全体の研究進捗としては「やや遅れている」状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
日本企業の海外現地法人で働く現地社員と日本人上司（駐在員）に対する調査については、引き続き令和3年度での実施を模索する。しかし、新型コロナウィルスの感染拡大防止のために海外渡航が自由にできない状況が続いているため、場合によっては補助事業期間の延長が必要になる可能性もあると考えている。
また、これまでに実施した調査にもとづき、査読論文の投稿にも引き続き取り組む予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(6 results)
