| Project/Area Number |
18K13295
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
田中 瑛津子 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 特任助教 (10754947)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 協同学習 / 異分野協働 / 興味の深まり / チームワーク / 日常場面の問題 / 動機づけ / 協働 / 理科授業 / 発話分析 / 認知と動機づけ / プロセスの理解 / 指導法の開発 / 深い学び |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2つの実践研究を行なった。
１つは学部生を対象としたグループワーク中心の授業を行い、協同学習における課題や支援方法について検討するものである。グループに与えられた課題は、自分たちを取り巻く問題に注目し、それを解決するためのプロジェクト提案を行うことであった。チーム課題に取り組む前に、まず本研究で得られた知見等を踏まえたチームワークにおけるコツを伝えた。具体的には、付箋などを使って各人の考えを可視化すること、異なる意見を出す時・出た時には必ずその主張の理由に着目すること、拡散的思考と収束的思考の両方を使うことの3点である。チームメンバーたちは、付箋や大きな模造紙を活用しながら話し合いを進めていたが、複数の意見が出てきた時に、それらの意見を評価し、グループとしての決定をするというプロセスに困難を抱えている様子が度々見られた。追加の支援として、相手の意見に対する自分の考え（同意するのか、異論があるのか）を明確に伝えることや、グループとして決定した事柄について全員の認識を確認することなどが必要であることが示唆された。
もう一つは、大学院生を対象とした異分野の知識を集結してプロジェクト提案を行うことを目指す授業を通じ、複数の分野の専門家が協同する際の課題について検討するものである。グループとしての課題は、1つめの実験授業と同様で、自分たちを取り巻く問題に注目し、それを解決するためのプロジェクト提案を行うことであったが、その際にグループメンバーそれぞれの専門性を取り入れることが求められる。各メンバーそれぞれの専門をわかりやすい言葉で説明し合う活動や、各専門性を複数組み合わせて新しいアイディアを出す訓練などを取り入れたものの、提案されたプロジェクトは専門性が生かされたものではなかった。特にお互いの専門性を理解しあうプロセスに対し、より強い支援が必要であることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究期間中の2回の出産とコロナ禍の影響で、申請時に予定していた中学校の教員との共同研究は実現しなかったものの、大学生および大学院生を対象とした実践的な研究を当該年度中に二つ実施することができた。
これまでに得られた知見をもとに、効果的な協同に向けた支援を行い、うまく機能した部分と、さらなる支援が必要な点について検討を行なった。
どちらの研究においても、対象者数は多くないため、量的なデータとして介入効果を示すことは難しいものの、協同のプロセスをより丁寧に観察でき、得られた示唆から次の研究課題を立てることができた。
具体的には、グループで異なる意見が出た時に、グループとしての決断をすることを支援する方法、また異なる専門性を持つグループメンバーが協働する時に、お互いの専門性についての理解を構築することをサポートする方法について、さらなる検討が必要であることがわかった。
これらの示唆は、次年度の研究の進展につながるものであると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度が本研究の最終年となるため、まずは学会発表および論文として、研究成果をまとめる。
また、2023年度における実践研究で得られた示唆を踏まえ、グループで異なる意見が出た時に、グループとしての決断をすることを支援する方法、また異なる専門性を持つグループメンバーが協働する時に、お互いの専門性についての理解を構築することをサポートする方法のそれぞれについて検討・提案し、実験授業の形でその効果を検証する。
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