| Project/Area Number |
18K13315
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
久能 勝 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任助教 (20802573)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 遠隔認知行動療法 / 児童強迫症 / ランダム化比較試験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、強迫症の児童に対して、インターネットを介したテレビ電話システムでの面接による遠隔認知行動療法を、通常治療群と比較するランダム化比較試験（RCT）によって、有効性を検証することである。強迫症の治療には認知行動療法が有効であるが、患者はしばしば強迫症状のために外出ができず、治療のために通院することが困難であったり、近くに子どものこころの医療機関が存在せず、認知行動療法を受けられなかったり、また外出や登校できていたとしても、通院を他児に知られたくないなどの理由で継続的な通院加療が難しい患者もいる。このようなことから、本研究によって児童強迫症への遠隔認知行動療法の効果が明らかになれば、これまで治療を受けられなかった患者が認知行動療法を受けることが可能になり、わが国の保険・医療サービスの向上に寄与することが期待される。初年度は、ランダム化比較試験に向けたデザインを作成した。具体的には、我々が千葉大学で実施してきた対面によるsingle armでの児童強迫性患者への認知行動療法の研究による効果量の結果から必要な２群の患者サンプルの数を算出、対象とする患者（10～17歳、知能指数80≧など）の設定、一定期間内に多くの患者数を集める必要があるため有効なリクルート方法（web、ちらし、地域の児童精神科への案内）を検討し、作成を行なった。当初の計画ではFeasibility Studyとして、児童強迫症患者2～3名を対象に、安全性と実用可能性の検討のためのテレビ電話を用いた遠隔認知行動療法を予定していたが、われわれが成人に対して行っている遠隔認知行動療法、また海外で行われた児童を対象とした遠隔認知行動療法の先行研究で安全性・実用可能性が確認されていることから、Feasibility Studyは行わないことに計画を変更し、2018年8月より開始している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
合計で33名の申し込みがあった。そのうち、アセスメント面接に来院できなかった2名を除いた31名にアセスメント面接を行った。そのうち12名は、アセスメント面接の結果、研究から除外となり、19名が本臨床試験にエントリーした。研究のリクルートは、2021年5月末で締め切った。エントリーした19名を対象にランダム化のための割付を行い、10名が認知行動療法+通常治療群、9名が通常治療群に割り付けられた。認知行動療法+通常治療群に割り付けられた19名全員が、16回の遠隔認知行動療法を終結している。通常治療群に割り付けられた9名のうち、4名は希望により臨床試験から脱落した。1名はレスキュー試験への参加を希望しなかった。残る4名はレスキュー試験の参加を希望し、4名全員がレスキュー試験として16回の遠隔認知行動療法を終結している。得られたデータをまとめ、主要評価項目の解析を行った。しかし被験者のエントリーが遅れて目標症例数28名に対して19名のエントリーしか得られず、データ収集が遅れたため、副次的評価項目のデータ解析が当該年度中に終了せず、計画はやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023度は、副次的評価項目のデータ解析を行い、結果を論文として発表する準備を行う。遠隔での認知行動療法の効果が認められれば、児童強迫症の患者が治療を受けるにあたり障害となる要素（外出が困難、学校を遅刻・早退しなければいけない、近隣で治療を受けられない）が軽減されるために、治療を受けやすい環境の整備という点でも意義があるものと考えられる。
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