Analysis of an infection route of leprosy in East Asia

• Project/Area Number: 18K16068
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 53050:Dermatology-related
• Research Institution: Jichi Medical University
• Principal Investigator: 宮田 聡子 自治医科大学, 医学部, 講師 (30260855)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2024-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000); Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2018: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
• Keywords: ハンセン病 / らい菌 / 感染経路 / インドネシア / 感染様式 / 皮膚感染症

Outline of Annual Research Achievements

ハンセン病は、らい菌によって皮膚や末梢神経が侵される慢性感染症である。世界保健機関（WHO）により、顧みられない感染症の一つに分類されている。特に、熱帯の開発途上国において毎年多数の発症が報告され、このことは公衆衛生上の大きな問題になっている。世界のハンセン病の患者のうち、約7割はアジアに偏在しており、インドネシア共和国（インドネシア）は、新患者数が世界第２位の国である。インドネシアの大学との共同研究から、ハンセン病を制圧できない背景として、家族内発症であってもらい菌の遺伝子型が異なること、およびらい菌は生活用水中に存在し、主な感染経路は鼻粘膜を介して感染することが明らかとなりつつあるが、その感染経路の詳細は明らかではない。インドネシアにおけるハンセン病の有病率は、東西で大きく異なり、東インドネシアにおける有病率が高く、ハンセン病の有病率を分かつ地図上の線は、奇しくも生物のアジア圏とオセアニア圏とを分けるWallace lineと一致する。その境界に位置するスラウェシ島は、他の大陸の島と陸続きになったことがないために、独自の進化を遂げてきた。そのため、この地域にはらい菌の自然宿主となり得る生物が存在する可能性を考え、ハンセン病患者の環境中のらい菌の遺伝子多型性を比較することによって、自然界からどのように感染しているのか、感染経路を解明したいと考えた。
本研究では、ハンセン病の病変部のらい菌、患者、同居家族、地域住民の鼻粘膜に存在する環境由来のらい菌、患者の生活用水に存在するらい菌の遺伝子多型を検討することを目的とし、同症の多発地域であるMamasa cityのAralle地区とLakahang地区において予備調査を行い、Aralle地区に調査地域を定めた。
しかし、新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、2021年度以降は渡航ができず、現地調査が延期された状態である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

スラウェシ島マカッサルの都市化により、ハンセン病患者が多く住む集落が、市街地から郊外、山間部へと移っており、交通の便が悪く、雨季にはアクセスできない地域も含まれており、予備調査に時間を要した。
また、新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、予備調査委をした段階で現地調査が延期された状態となり研究に遅滞が生じた。

Strategy for Future Research Activity

新型コロナウイルス感染症は、当該調査地区にも蔓延し、患者の死亡や転出などが起きている。今年度は、先ずは予備調査で定めた調査地区の状況を確認し、本調査を再開する予定である。