| Project/Area Number |
18K17472
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | Asahi University (2020-2021)
Nihon Fukushi University (2018-2019) |
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Principal Investigator |
水越 秋峰 朝日大学, 保健医療学部, 講師 (20737960)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2018: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | 擦式アルコール製剤 / 塗り残し / 粘度 / 手指消毒 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
擦式アルコール製剤(alcohol-based hand rub, AHR)を用いた手指消毒は、有効性が確認され、使用が推奨されてきた。しかし近年、AHRの塗り残しによる消毒効果の不確実性が指摘されている。本研究は、AHRの塗り残しと細菌減少率の関係を求め、確実性の高い手指消毒法の提案に向けた基礎資料とするものである。
2018年度は、エタノール、水、増粘剤を主成分とし、塗り残し測定のための蛍光顔料を含み、また市販のAHRと似た傾向の粘度を備えるAHRを作成した。2019年度は、手の多視点画像を元にAHRの塗り残し面積を測定したが、撮影時間を短縮し誤差を減少させることが課題となった。2020年度は、AHRの塗り残し測定装置の改良を行い、誤差の減少を確認した。一方で、繰り返し測定に伴い装置の一部が破損し修繕の必要が生じた。
2021年度は、前年度に破損した測定装置を、従来よりも簡素化したアームを用いる構造として再構築した。グローブジュース法で採取したサンプルの生菌数および死菌数の計数については、蛍光染色で計数できることを確認した。しかし、誤差の原因となる夾雑物を除去するための、各種フィルターの組み合わせと採取方法の検討に、想定よりも時間を要した。このため、従来計画していた30名程度の人を対象とする調査の実施を行うことができず、補助事業期間延長承認申請を行い、次年度に実施する方針とした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19の感染拡大に伴い、エフォートのほとんどを教育とワクチン接種等の社会貢献に充てる必要が生じ、さらに研究室の使用にも制限が生じ、これらの状況に照らして計画を修正しながら研究を遂行してきた。加えて2021年度は、サンプルの夾雑物を除去する方法の検討と検証に時間を要したため、補助事業期間延長承認申請を行い、従来計画していた人を対象とする調査を次年度に実施する方針とした。以上を総合し、現在までの進捗状況を「遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
補助事業期間延長承認申請後の最終年度となる2022年度は、30名程度を対象に、蛍光顔料入り擦式アルコール製剤を用いた手指消毒後に、グローブジュース法(GJ法)でサンプルを採取し、蛍光観察法で測定する生菌数と死菌数に基づく細菌減少率算出を行う。さらに、塗り残し面積の測定を行い、両者の関係を検証する。また、遅延している研究成果の公表を推進する。
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