認知症高齢者グループホームにおけるフィジカルアセスメントを用いた看護と介護の協働
| Project/Area Number |
18K17474
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | Setsunan University |
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Principal Investigator |
佐久間 夕美子 摂南大学, 看護学部, 准教授 (70451937)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2019)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 認知症 / 高齢者 / グループホーム / 情報共有 / 協働 / フィジカルアセスメント / BPSD |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和元年度は、認知症高齢者グループホームの看護職と介護職における情報共有・協働の実態と課題を明らかにする目的で、平成30年度に引き続き2つの研究を実施した。
【研究1: 認知症高齢者看護における専門職間の協働と情報共有に関する文献的考察】認知症高齢者看護における専門職間の協働と情報共有の方法について文献的に考察する目的で、国内外の文献について網羅的に文献検討を行った。海外の文献から73件、国内の文献から41件が抽出され、採用基準に合致した27件を分析の対象とした．このうち専門職間の協働の効果を検討した介入研究は6件であり、その方法は概念マッピングの利用、ITプラットフォームの活用、地域の認知症ケアシステム、ケースカンファレンス、ハドルミーティング、Person-centered Care であった。専門職間の密接な連携と情報共有はチームの能力を向上させ、スタッフの知識の獲得、コミュニケーション、認知症高齢者のケアの質の向上に有益であった。さらに、グループホームのケア環境、地域の特性、看護職・介護職のニーズ等に配慮した具体的な介入方法を検討する必要性が示された。
【研究2: 認知症高齢者グループホームにおける多職種間の情報共有・協働の実態に関する調査】認知症高齢者グループホームにおける入居者の健康管理及び多職種による情報共有・協働の実態および職員間での情報共有のための具体的な工夫、成功体験や困難感、お互いの職種について期待していること等について明らかにすることを目的とし、インタビュー調査を実施した。今後、新型コロナウィルスの感染状況を踏まえながら、順次データを蓄積し、分析等を進めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
インタビュー調査は令和元年中に完了予定であったが、新型コロナウィルスの感染拡大の影響により、調査協力施設である認知症高齢者グループホームへの訪問及びインタビューの実施が困難となった。このため、現在調査が中断しており、研究1・研究2に続く研究計画にも支障をきたしている状況であるが、感染状況を踏まえながら順次調査及び研究計画の再開を検討する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
中断しているインタビュー調査については、調査協力施設の入居者の健康状態、調査協力者の業務等、施設側の状況に配慮しながら、web等を利用したオンラインでのインタビュー調査への変更を検討する。現在までに集積したデータを分析し、次の段階である看護職・介護職の協働を目指した情報共有ツールの考案・開発に向けて準備を行う予定である。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)
