| Project/Area Number |
18K17727
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Iwate Medical University |
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Principal Investigator |
西村 行秀 岩手医科大学, 医学部, 教授 (20464117)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2019: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2018: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | 周波数パワースペクトル解析 / 筋電図 / 前十字靭帯損傷 / スポーツ / 筋線維組成 / 前十次身体損傷 / 筋日慰労特性 / 測定トレーニング / 対象者選定 / 大腿四頭筋 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前十字靭帯損傷者にとって受傷後、日常生活やスポーツに復帰することは非常に重要であり、実際に日常生活やスポーツに復帰できている状態を確認する必要がある。一般的に前十次靭帯損傷の再建者がスポーツに復帰するには臨床的に大腿四頭筋の筋力が健側の筋力の90％以上まで回復することが推奨されている。本研究では日常生活やスポーツ復帰した前十字靭帯損傷再建者を対象とする予定である。
本研究を遂行するにあたり、大腿四頭筋の表面筋電図周波数パワースペクトル解析をおこなうためには、適切な部位に測定装置を装着する必要があり、また測定装置の装着にも技術を要する。2021年度までに習得させた表面筋電図周波数パワースペクトル解析を用いた筋疲労特性の技術をもちい本測定を開始した。大腿四頭筋の筋電図周波数パワースペクトル解析は我々の過去の手法にのっとり、本学に設置されてある筋力測定機器を用い測定し大腿四頭筋の筋電図周波数パワースペクトル解析を行うことができた。
また本研究を遂行するにあたり2022年度に被検者選定、倫理委員会承認、研究実施いずれも開始することができたが、引き続きのCOVID-19流行下の影響で研究実施が予定通り遂行できなかった。その大きな原因と理由は2点ある。当該施設は研究機関であると同時に診療機関でもあるため、COVID-19流行下での当該施設入院者ではない被験者を当該施設に入れることが不可能となってしまったためが第一点目である。二点目はCOVID-19流行による影響で予定手術や予定入院による治療が困難となったためである。本研究の被験者は全例予定手術となるため、研究予定人数が大幅に減少してしまったことである。したがって、2022年度に予定していた被験者の計測を2023年度に延期せざるを得ない状況となった。2023年度になり次第にCOVID-19対策も緩和され，測定を開始することができた。現在，データ収集中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度に被検者選定、倫理委員会承認、研究実施いずれも開始することができたが、引き続きのCOVID-19流行下の影響で研究実施が予定通り遂行できなかった。その大きな原因と理由は2点ある。当該施設は研究機関であると同時に診療機関でもあるため、COVID-19流行下での当該施設入院者ではない被験者を当該施設に入れることが不可能となってしまったためが第一点目である。二点目はCOVID-19流行による影響で予定手術や予定入院による治療が困難となったためである。本研究の被験者は全例予定手術となるため、研究予定人数が大幅に減少してしまったことである。したがって、2022年度に予定していた被験者の計測を2023年度に延期せざるを得ない状況となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度に予定していた被験者の計測を2023年度に延長することにより申請時に予定した研究が遂行できると考えている。また、本研究結果を学術集会等で公表し論文作成をおこなう予定である。
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