| Project/Area Number |
18KK0063
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| Research Category |
Fund for the Promotion of Joint International Research (Fostering Joint International Research (B))
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Medium-sized Section 9:Education and related fields
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
岡田 亜弥 名古屋大学, 国際開発研究科, 教授 (00313982)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
郷 通子 長浜バイオ大学, バイオサイエンス学部, 特別客員教授 (70037290)
山本 英子 名古屋大学, 医学系研究科, 教授 (10432262)
丸山 和昭 名古屋大学, 高等教育研究センター, 准教授 (20582886)
浦田 真由 名古屋大学, 情報学研究科, 准教授 (70634947)
古藪 真紀子 名古屋大学, 国際開発研究科, 学術研究員 (00627359)
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| Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥17,940,000 (Direct Cost: ¥13,800,000、Indirect Cost: ¥4,140,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2018: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
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| Keywords | ジェンダー / STEM教育 / 高等教育 / 女性活躍推進 / 男女共同参画 / STEM分野 / STEM / 高等教育におけるジェンダー / 女性医師差別 / ダイバーシティ / ジェンダー平等 / 理工系女性研究者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、高等教育におけるジェンダー平等推進の阻害要因を明らかにし、有効な解決策を探るための国際比較研究を行うことにある。具体的には、STEM
(Science, Technology, Engineering and Mathematics) 分野における女子学生の就学および女性教員の登用の阻害要因、ならびにSTEM 分野における女性参画推
進のための方策について国レベル・大学レベルの2層にわたる複層的かつ体系的比較分析を連携大学とともに実施する。
2022年度も新型コロナウィルス感染拡大により、海外での調査が実施できず、国内研究会を開催したものの、研究の進展は著しく遅滞した。海外でのフィールド調査の代替案としてオンラインでの質問紙調査を検討し、調査内容を精査したが、年度内に実施に至らなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
前年度に続き、2022年度も、新型コロナウィルス感染症パンデミックの影響により、海外調査が実施できず、加えて、研究代表者が学内運営業務で多忙であったこともあり、研究プロジェクトの進捗は著しく遅滞した。特に、第1フェーズでは高等教育の中でも、医学分野に焦点を当てているが、対象国の医療従事者など関係者への協力依頼を行うことは困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症パンデミック状況も改善し、海外との往来も回復しつつあることから、2023年度には、海外調査の実施を実現したいと考えている。また、研究成果を発信するため、国内セミナーを開催するとともに、海外協力校からの参加者を得て、国際セミナーを開催する予定である。
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