| Project/Area Number |
18KT0028
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 特設分野 |
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| Research Field |
Orality and Society
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
石川 智子 (伊藤智子) 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (70709683)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田宮 菜奈子 筑波大学, 医学医療系, 教授 (20236748)
松本 吉央 東京理科大学, 先進工学部機能デザイン工学科, 教授 (00314534)
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| Project Period (FY) |
2019-03-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥18,330,000 (Direct Cost: ¥14,100,000、Indirect Cost: ¥4,230,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,940,000 (Direct Cost: ¥3,800,000、Indirect Cost: ¥1,140,000)
Fiscal Year 2019: ¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
Fiscal Year 2018: ¥7,150,000 (Direct Cost: ¥5,500,000、Indirect Cost: ¥1,650,000)
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| Keywords | 認知症高齢者 / 非言語的コミュニケーション / 表情分析 / オラリティ / 認知症 / 高齢者 / 認知症ケア / 共在性 |
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| Outline of Research at the Start |
認知症患者同士で会話の内容が噛み合わなくても穏やかな表情でやり取りが続いていく―そんな現象は臨床知として認知症ケアの現場においては共有された体験であったが、体系的にそして再現可能な形で認識されるには至っていない。しかしこの現象は、「認知症患者間の共在性」と捉えられ、認知症患者においてリテラシーが低下している中で穏やかな関係性を持つ、というオラリティのはたらきそのものが強く体現されているように考えられた。そこで本研究では、認知症患者間における共在性の特徴を明らかにすることで、共感や共鳴する能力の体現への端緒となり、人材育成や介護ロボットの開発等を介して認知症ケアの質向上に繋がるものと期待される。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、新型コロナウイルス感染症の拡大によって、認知症高齢者施設という研究現場での活動が大幅に制限された。そのため、必要なデータの収集が非常に困難となり、当初の計画通りに研究を進めることは難しい状況となった。そのような中でも、少しでも研究テーマに沿った学術的な進歩を得るために、文献レビューを実施した。
文献レビューの結果、認知症高齢者へのケアにおける非言語的コミュニケーションの役割が非常に大きいことが判明し、その知見は2023年度の日本在宅ケア学会で発表し、有意義な議論を交わした。同時に、文献レビューに基づいて、認知症高齢者が発する非言語的コミュニケーションの種類と、彼らが認識する非言語的コミュニケーションの種類を整理し、2024年7月の国際学会で発表する予定である。
さらに、新型コロナウイルス感染症の感染症法における分類が5類に移行したことにより、今後、研究現場での活動がわずかながらも再開できる見込みがある。2024年度はできる限りデータ収集を進め、分析を強化していきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、新型コロナウイルス感染症の拡大により、認知症高齢者施設という研究現場での活動が著しく制限される事態に直面した。感染防止の観点から、高齢者施設の入所者やスタッフへの接触が厳格に制限され、現地での観察やインタビュー、データ収集といった基本的な調査活動が十分に行えなくなった。そのため、当初予定していたフィールドワークのほとんどが中断され、必要なデータを集めることが非常に困難な状況となった。新しい感染症対策を講じつつも、従来のような調査活動は厳しく制限され、研究計画の根幹から見直しが必要となった。感染症の影響を考慮しながらも、より良いデータ収集と分析のため、工夫を凝らしながら研究を進める必要に迫られた。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症の感染症法における分類が5類へ移行したことで、今後、研究現場での活動が少しずつ再開できる見込みが出てきた。これにより、感染防止のための厳しい制限が緩和され、認知症高齢者施設における現地観察やインタビュー、データ収集などの活動が可能になる。2024年度には、これらの機会を最大限に活かして、現場から得られる情報を積極的に集め、質の高い分析を行っていきたいと考えている。収集したデータをもとに、認知症高齢者へのケアにおける新たな発見や、有用な知見を引き出すため、効果的な調査手法と分析方法を駆使して研究を進める予定である。
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