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読解の認知メカニズムとその障害:音韻を介する理解と文字形態からの直接理解

Research Project

Project/Area Number 19530661
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeSingle-year Grants
Section一般
Research Field Experimental psychology
Research InstitutionKitasato University

Principal Investigator

伏見 貴夫  北里大, 医療衛生学部, 准教授 (60260303)

Project Period (FY) 2007 – 2010
Project Status Completed (Fiscal Year 2009)
Budget Amount *help
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2009: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2008: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2007: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords読解 / 漢字 / 発達 / 障害 / 計算論モデル / 同音語 / 類似性 / 意味判断
Research Abstract

文字言語は音声言語とならび我々の生活の中で重要な役割を果たすものであり、文字言語理解すなわち読解の認知過程、発達過程、障害機序を調べることが認知心理学・発達心理学・神経心理学で注目されている。例えば、小児は読解の際に文字言語を音読し音声言語として理解するが、次第に黙読が獲得され音声ではなく内言(頭の中で音韻化した言語)を通して理解するようになる(以下、文字→音韻→意味のように記す)。成人では音韻を介さず文字形態から意味を直接理解する過程が確立し(文字→意味)、速読者では文字→意味の効率が極めて良い。さらには日本語では漢字単語に同音語が多いことから、例えば、「こうえんにいってきた」という音声言語を聞いた場合、「こうえん」が「公園、公演、講演」のいずれかを判断する際には、文字単語を想起するとまで言われる(音韻→文字→意味)。
このように、漢字のような形態素文字を持つ日本語の特性が考慮されるためか、一般的には、日本語の読解では(1)文字→音韻→意味(音韻を介する理解)に比して、(2)文字→意味(文字形態からの直接理解)の役割が極めて大きいと言われる場合がある。しかし、これを実験的に比較した研究は極めて少なく、我が国では(2)の役割が過小評価されている可能性が大きい。そこで本研究では、健常小児、若年成人、高齢成人、認知症(痴呆)、脳損傷例を対象とし、意味判断課題を用いて読解における(1)音韻を介する理解、(2)文字形態からの直接理解の役割を検討する。
課題はコンピューター画面に関連語「教師」を提示した後、「先生、先制、専制、先鋭、専用」などの標的語を提示し、問題と標的語の関連性をキー押し反応によって問うもので、この例では「先生」にはYes反応が、それ以外の単語にはNo反応がある求められる。No反応をすべき単語に注目した場合、「先制・専制」のような同音語が「先鋭・専用」のような非同音語より誤ったYes反応が多いかNo反応の反応時間が長ければ(同音語効果)、(1)音韻を介する理解が機能していると位置づけられる。一方、「先制・先鋭」のような類似語が「専制・専用」のような非類似語より誤ったYes反応が多いかNo反応の反応時間が長ければ(類似性効果)、(2)文字形態からの直接理解が機能していると位置づけられる。同音語効果と類似性効果の交互作用があり、「先制」のような同音類似語で特に誤ったYes反応が多いかNo反応の反応時間が長ければ(1)と(2)の双方が機能していると考えられる。
実験の成否は上記のような刺激リストの作成に依存する。今年度はリストのデータベースの検索によりリストの作成、関連語・正刺激・類似同音語・非類似同音語・類似非同音語・非類似非同音語の6語組を75組まで選び出すことができた。現在、これらを用いた第1実験を準備中で、年度明けから実施する予定である。

Report

(1 results)
  • 2007 Annual Research Report

URL: 

Published: 2007-04-01   Modified: 2016-04-21  

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