リハビリ日数制限の是非を問う

• Project/Area Number: 19659128
• Research Category: Grant-in-Aid for Exploratory Research
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Medical sociology
• Research Institution: Hiroshima University
• Principal Investigator: 藤村 昌彦 Hiroshima University, 大学院・保健学研究科, 講師 (70263689)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 弓削 類 広島大学, 大学院・保健学研究科, 教授 (20263676)
• Project Period (FY): 2007 – 2008
• Project Status: Completed (Fiscal Year 2008)
• Budget Amount: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000); Fiscal Year 2008: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000); Fiscal Year 2007: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
• Keywords: リハビリ / 治療日数 / 脳血管疾患 / 運動機能 / 介護保険

Research Abstract

本研究は「リハビリ日数制限」に関してその是非を検証することを目的として、リハビリ日数制限でリハビリを終えた14名の患者(男性8名、女性6名、年齢76.4±8.3歳、入院日数164.6±33,1日)の運動機能について評価した。その結果、発症後半年頃まで各機能の順調な回復が確認された。Time up&goテスト(TUGT)は他の項目より早く、発症後5ヶ月で最大回復に達した。一方、片脚立位はやや遅れて発症後7ヶ月で最大回復に達した。最大回復後、握力は他の検査項目と比して機能を維持するが、片脚立位、ファンクショナルリーチ、棒落下、TUGTは減少の一途を辿った。片脚立位においては、発症1年後にピーク時の25%まで低下して、発症3ヶ月値を大きく下回った。平衡機能の低下は転倒リスクの増大を招き、脳血管障害後の二次的障害を生むことになる。実際、在宅脳血管障害患者の転倒発生率は高く50%を超えるとの報告もみられる。本研究も在宅復帰に慣れた7か月頃から平衡機能の低下が始まり、過去の研究結果を支持するものとなった。日常生活動作において自立する項目が増えて、活動性が上昇する時期は転倒リスクが高くなり、さらに平衡機能の評価指標である片脚立位とファンクショナルリーチの能力低下がみられることから、転倒予防対策の必要性が示唆された。これらの対策を講じるためには、現行の医療保険体制では不十分と考える。わが国の医療保険下では脳血管障害の場合、医療機関でのリハビリテーションが原則最長180日に限定された。平成18年度から、介護保険制度において介護予防機能改善を重要視しているが、質、量ともに十分でないといえる。受けられるリハビリがない人、自分に合うサービスが見つからない人たちからは、リハビリ目数制限の撤廃を求める声もある。本研究の結果から、現行のリハビリ医療保険体制について再検討する必要が示唆された。