The development processes in the postwar Japanese film industry

• Project/Area Number: 19720173
• Research Category: Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Japanese history
• Research Institution: Graduate School of Film Producing
• Principal Investigator: KATO Atsuko Graduate School of Film Producing, 准教授 (00405044)
• Project Period (FY): 2007 – 2010
• Project Status: Completed (Fiscal Year 2010)
• Budget Amount: ¥2,520,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥420,000); Fiscal Year 2010: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2009: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2008: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2007: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
• Keywords: 日本史 / 現代 / 産業 / 経営 / 映画 / 芸術 / オーラルヒストリー / 芸術諸学 / 経営学 / オーラル・ヒストリー

Research Abstract

本研究は、映画関係者へのインタビューを行い、文書資料との複合的な検討により、戦後日本映画の発達過程を産業の観点から明確化し、その特質を抽出することを目的とする。映画は芸術であると同時に、配給という流通過程を経て映画館で消費される「商品」である。また映画は時代や社会の雰囲気を想起する指標として用いられ「日本映画黄金期」「日本映画斜陽期」という用語が頻繁に使用される。しかしこれらの用語は曖昧な共通認識として使用され、その構成要素は明らかではない。これは映画関連企業資料の不足と、映画産業の特性が解明されていないことに起因する。映画関連研究において、官公庁・企業・文書館における映画関係資料の実証的研究は不足しており、また俳優・監督など直接の製作従事者を除き、経営者・プロデューサーなどへの聞き取り調査はほとんど実施されていない。
本研究は、文字資料である映画企業関連資料の収集・分析とともに、オーラルヒストリーの概念に基づき映画企業関係者への聞き取り調査を実施することで、(1)映画関連企業の経営・市場構築過程の解明(2)映画産業を構築する人的関係の把握(3)大手日本映画製作会社各社の特性の明確化を図り、より立体的な産業・文化研究を試みるものである

Research Products

• [Journal Article] 映画法案策定過程における統制構想の明文化 (2009)
  • Author(s): 加藤厚子
  • Journal Title: 文化政策研究 12号 Pages: 29-48
  • Peer Reviewed
• [Journal Article] 映画関連企業資料の現状と問題点 (2008)
  • Author(s): 加藤厚子
  • Journal Title: アーカイブズ学研究 第8号 Pages: 21-39
  • NAID: 130007794300
  • Peer Reviewed
• [Journal Article] 映画関連企業資料の現状と問題点 (2008)
  • Author(s): 加藤 厚子
  • Journal Title: アーカイブズ学研究 8号 Pages: 21-39
  • NAID: 130007794300
  • Peer Reviewed
• [Book] 日本近現代史(09)(第13章戦後文化とメディア) (2009)
  • Author(s): 小風秀雅、季武嘉也、千葉功、加藤厚子
  • Publisher: 放送大学教育振興会
• [Book] 日本近現代史 (09) (2009)
  • Author(s): 小風秀雅 (編著)
  • Publisher: 放送大学教育振興会