Research on development of portable edge computing based ICT infrastructure
Project/Area Number |
19H01102
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Medium-sized Section 60:Information science, computer engineering, and related fields
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
東野 輝夫 大阪大学, 情報科学研究科, 教授 (80173144)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
梅津 高朗 滋賀大学, データサイエンス学部, 准教授 (10346174)
内山 彰 大阪大学, 情報科学研究科, 助教 (70555234)
廣森 聡仁 大阪大学, 経営企画オフィス, 准教授 (90506544)
岡野 浩三 信州大学, 学術研究院工学系, 准教授 (70252632)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2020-03-31
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Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2019)
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Budget Amount *help |
¥45,630,000 (Direct Cost: ¥35,100,000、Indirect Cost: ¥10,530,000)
Fiscal Year 2019: ¥18,590,000 (Direct Cost: ¥14,300,000、Indirect Cost: ¥4,290,000)
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Keywords | エッジコンピューティング / 5G / WiFi通信 / QoS制御 / 分散システム |
Outline of Research at the Start |
近年、都市空間にCPUやセンシング機能を持つ無線通信機器(エッジサーバ)を多数設置し、5GやWiFi通信網を併用してクラウドサーバとエッジサーバ群が連携して様々な社会的サービスを提供するエッジコンピューティング技術の研究が進められている。本提案研究では、対象領域の利用者分布情報やWiFi電波強度マップ情報と提供するサービスの要求仕様に対して、対象領域の何処に何台エッジサーバを配置し、5GやWiFi通信網をどのように併用してサーバ間やユーザとの通信を実現すれば要求仕様を満たすサービスを実現できるかを判断する手法を創出すると共に、動的な変動に対して自律分散的に最適化する仕組みを実現する。
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Outline of Annual Research Achievements |
近年、都市空間にCPUやセンシング機能を持つ無線通信機器(エッジサーバ)をアレイ状に多数設置し、5GやWiFi通信網を併用してクラウドサーバとエッジサーバ群が連携して様々な社会的サービスを提供するエッジコンピューティング(Edge Computing)技術の研究が進められている。本提案研究では、対象領域の利用者分布情報やWiFi電波強度マップ情報と提供するサービスの要求仕様(サービス提供人数、反応時間、収集/配信映像のQoS制約など)に対して、対象領域の何処に何台エッジサーバを配置し、5GやWiFi通信網をどのように併用してサーバ間やユーザとの通信を実現すれば、要求仕様を満たすサービスを実現できるかを判断する機械学習ベースの手法を創出すると共に、動的な変動に対してエッジサーバ間で自律分散的に最適化する仕組みを実現することを目標とする。 今年度は、(A)対象領域の利用者分布情報のリアルタイム収集と、(B)対象領域のWiFi電波強度マップの自動生成に研究を開始し、対象領域の各エッジサーバに接続される利用者情報などから、クラウドとエッジサーバ間やエッジサーバ同士の必要な通信帯域をリアルタイムに見積る手法の開発と、Wi-Fi アクセスポイントからのビーコン観測データと電波伝搬シミュレーションを併用して対象領域全体のWiFi電波強度マップを自動で生成するための手法の開発を開始した。また、対象街区の3Dマップをもとに、実際に開発するエッジコンピューティングサービスの映像表示の状況などをヘッドマウントディスプレイ上に再現し、仮想的に利用者が対象のエッジコンピューティングサービスを利用しているような状況を再現する仕組みの設計を行った。
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Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)