| Project/Area Number |
19H03943
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
古田 真里枝 京都大学, 医学研究科, 教授 (20390312)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 祥子 京都大学, 医学研究科, 講師 (40423248)
十一 元三 京都大学, 医学研究科, 教授 (50303764)
山田 重人 京都大学, 医学研究科, 教授 (80432384)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Declined (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥17,420,000 (Direct Cost: ¥13,400,000、Indirect Cost: ¥4,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2020: ¥7,280,000 (Direct Cost: ¥5,600,000、Indirect Cost: ¥1,680,000)
Fiscal Year 2019: ¥6,760,000 (Direct Cost: ¥5,200,000、Indirect Cost: ¥1,560,000)
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| Keywords | 産後PTSD / 筆記表現法 / RCT / 疫学研究 |
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| Outline of Research at the Start |
近年、産後PTSDはグローバルに増加の一途を辿っており、実効性の高い予防法確立は急務である。本研究の目的は、産後PTSDを効果的に予防するための指針を確立することである。具体的には①本邦における産後PTSD予防に対する筆記表現法の有効性・安全性を評価すること、②その結果をこれまで蓄積された世界の質の高いエビデンスと統合することに取り組む。本研究により国民性を加味した周産期メンタルヘルス支援が可能となり 、更に本研究を基礎資料として多様な国際社会における介入効果の比較検討から、世界の母子保健支援研究へと発展させていく包括的な研究を計画している。
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、周産期メンタルヘルスの問題が表面化している。本研究の目的は、本邦における産後の心的外傷ストレス障害（Posttraumatic stress disorder：PTSD)の予防指針確立に向けて、心理的対処療法の一つである筆記表現法の有効性・安全性をランダム化比較試験（Randmised Contrial Trials：RCTs) で検証し、さらにその結果を、システマティックレビューを用いで世界の質の高いエビデンスと統合することであった。2019年（初年度）においては、産後PTSD予防に対する筆記療法の有効性と安全性の検証に向けたRCTのプロトコルを作成し、2020年には、関西地区の出産施設においてRCTを開始した。しかしながら新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、当初予定していた多施設でのデータ収集が困難となった。さらに現時点では今後のデータ収集の予定の目処がたたず、再開を待つことによりこれまでに収集したデータと、再開後のデータに影響する条件等が変わることが考えられる事から、現時点で収集できている結果をもとに分析を開始した。現在は、分析の最終段階にある。さらに、昨年度より、当該分野の専門家である英国ならびにスイスの研究協力者と共に、産後PTSD予防に対する心理療法の有効性と安全性に対するエビデンス構築に向けたシステマティックレビューのプロトコルを作成し、レビューに着手した。当初、予定していた国際学会での発表はコロナ禍において延期となり発表には至っていないが、これらの研究成果は、今後、学術誌や学会を通じ広く公表する予定である。
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| Research Progress Status |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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