| Project/Area Number |
19J00270
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
|
| Allocation Type | Single-year Grants |
|---|
| Section | 国内 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
飯村 周平 東京大学, 教育学研究科, 特別研究員(PD)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-25 – 2022-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2021)
|
| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
|
|---|
| Keywords | 環境感受性 / 思春期発達 / 社会情緒的適応 / 第二次性徴 / 差次感受性 / 感覚処理感受性 / ヴァンテージ感受性 / 高校移行 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
子どもたちは、中学校から高校への学校移行（高校移行）を通じて、自身を多様な方向に発達させる。本研究の目的は、高校移行を契機として生じる発達の多様性のメカニズムを明らかにすることである。日本の中学校・高校に在籍する生徒を対象に、高校移行前後にわたる縦断的な調査を実施する。具体的には、次の三点を実証的に明らかにする。第一に、環境感受性が高校移行にともない生じる発達多様性に及ぼす影響である。第二に、思春期発達が高校移行を通じて生じる発達多様性に及ぼす影響である。第三に、環境感受性と思春期発達の交互作用が高校移行にともない生じる発達多様性に及ぼす影響で研究目的ある。これら三点を段階的に検討していく。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の最終的な目的は、学校環境の変化にともなう青年の発達的な個人差メカニズムを解明することであった。この目的を達成するため、2つの個人差要因として、環境に対する感受性（環境感受性）と第二次性徴として知られる思春期発達の役割に着目した。ただし、本研究課題は、学校移行の前後にわたって、縦断的な調査をする予定であったが、残念ながら新型コロナウイルスの完成拡大の影響を受けて、一部の計画を変更せざるを得なかった。そうした制限の中、本研究によって得られた成果は以下のとおりである。
第一は、正負の環境からの影響の受けやすさを表す環境感受性を測定するHighly Sensitive Person Scale日本語10項目版およびHighly Sensitive Child Scale日本語21項目版の作成である。本研究の対象者である児童期・青年期の子どもたちが自己報告でき、かつ信頼性と妥当性が一定水準確認された尺度が作成され、この研究領域を発展させるための礎をつくることに貢献した。
第二は、青年の社会情緒的適応メカニズムの解明である。当初の計画通り、2つの個人差要因である環境感受性と思春期発達の役割を検討した。その結果、男子では環境感受性と思春期発達の交互作用によって異なる抑うつ症状への関与が認められた。具体的には、感受性が高い12～13歳の男子ほど、身体的な成長の早さから恩恵を受けやすく、成長が遅い男子よりも抑うつ症状が低かった。一方で、女子においてはこうした交互作用はみられなかった。
高校移行という要因の検討は叶わなかったが、本研究の成果は、青年の社会情緒的適応の個人差メカニズムに対する理解をより一歩前進させるものと期待できる。
|
| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
|
