| Project/Area Number |
19J11806
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Review Section |
Basic Section 57040:Regenerative dentistry and dental engineering-related
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
真喜志 佐奈子 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特別研究員(DC2)
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| Project Period (FY) |
2019-04-25 – 2021-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥1,700,000 (Direct Cost: ¥1,700,000)
Fiscal Year 2020: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
Fiscal Year 2019: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
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| Keywords | dental implants / maxilla / mice (knockout) / osseointegration / osteopontin / titanium / tooth extraction / オステオポンチン / オッセオインテグレーション / 直接性骨形成 / デンタルインプラント / ハイドロキシアパタイト |
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| Outline of Research at the Start |
オステオポンチン（OPN）は骨リモデリング過程において重要な役割を持つとされているが、その詳しい働きは不明である。これまでに、インプラント体表面のヒドロキシアパタイト（HA）やOPNがインプラント体表面から生じる直接性骨形成（DO：インプラント埋入後初期の安定において重要なイベントとなる）を有意に促進することが我々の研究によって明らかになっているが、本研究ではDO促進効果増大を期待し、HA結合ペプチド（HABP）やOPNモデルペプチド、RGDペプチドを始めとした種々のペプチドをインプラント表面に加工し、その効果を検証し、将来的にDO促進効果を有する新規インプラント材料の開発を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
我々の過去の研究において、骨基質タンパクであるオステオポンチン（OPN）欠損マウスではインプラント表面から生じる直接性骨形成が有意に阻害されるが、既存の損傷を受けた骨から生じる間接性骨形成は、コントロール群と比較しても特に影響を受けないことが明らかになっている。本研究の目的は、デンタルインプラント植立後の直接性骨形成過程において、骨リモデリング系細胞の増殖・接着・分化・機能発現へのOPNの関与を細胞生物学的ならびに分子生物学的に解明することであり、その具体的な成果は以下の２つである。
（１）smooth implantとハイドロキシアパタイト （HA） blasted インプラント (HA-implant) 植立後の治癒過程を比較し、オッセオインテグレーション獲得過程におけるHAの役割を明らかにした。（２）野生型マウスにおけるOPN被覆HA-implant植立後のオッセオインテグレーション獲得過程を明らかにし、OPNタンパクならびにペプチド被覆による直接性骨形成促進効果の有無を明らかにした。
これにより、野生型マウスにおいてインプラント表面に存在するHAおよびマウスリコンビナントOPNタンパクが直接性骨形成促進効果を有すること、またその他のOPNタンパクを模倣したペプチド（RGD配列を有する）では同等の効果が観察されず、OPNタンパクに含まれるアミノ酸配列のうち、直接性骨形成に関与する領域は、今回ピックアップした模倣ペプチドの領域だけでは不十分なことが明らになった。
以上の実験で使用した計5種類のタンパク・ペプチド被覆インプラントに関する研究成果は2022年に、International Journal of Molecular Sciencesにて論文発表済であり、将来的に直接性骨形成効果を有する新規インプラントの開発へと繋がる可能性がある。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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