| Project/Area Number |
19J22654
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
|
| Allocation Type | Single-year Grants |
|---|
| Section | 国内 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 10040:Experimental psychology-related
|
|---|
| Research Institution | Keio University |
|---|
Principal Investigator |
瀬口 瑛子 慶應義塾大学, 社会学研究科, 特別研究員(DC1)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-25 – 2022-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2021)
|
| Budget Amount *help |
¥3,100,000 (Direct Cost: ¥3,100,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
|
|---|
| Keywords | 親和関係 / 優劣関係 / オス / 毛づくろい / 内分泌 / カラス / 鳥類 / 進化 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究は，カラスのオス間に形成される同盟のストレス緩衝機能とその形成要因を，生理信号のレベルで明らかにすることを目指す。社会性動物の同盟の機能には，「相手の存在が個体のストレス応答を低減させる」というストレス緩衝機能が提唱されているものの未検証である。ストレスを生理信号のレベルで測定評価するため，本研究ではストレスホルモン濃度および心拍の計測系を導入する。同盟という概念に，その形成要因と機能について生理レベルからの説明を与える。これによって，生理学的基盤の解明が進んでいる母子関係などの他の社会関係との比較ができ，個体間の宥和や協力との共通基盤，および，系統発生を超えた独立進化の理解を図る。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は, カラスのオスを用いて，以下の知見を得た。
1. 鳥類の尿中オキシトシン計測系の確立
オス３個体による同居実験において，うち2個体に相手選択的に親和関係が形成された。母仔やつがいの社会的絆を支える代表的なホルモンはオキシトシン（OT）であるが，OTがオス間においても親和関係の生理基盤として関与しているかを調べることは，協力性や利他性の進化を理解する上で意義深い。そこで本年度は，ELISA法を用いたカラス尿からのOT計測系を新規に確立した。尿中からのOT計測は鳥類初の試みである。本成果は，麻布大学の茂木一孝教授との共同研究として，学術論文雑誌に発表した（Seguchi, Mogi, Izawa, 2022)。
2. オス間親和関係形成に伴う尿中オキシトシン変化
３個体同居経験の前後に設けた２個体同居期間において，毎朝各個体の排泄物を採取した。３個体同居を経て親和関係が形成された組み合わせ，および形成されなかった組み合わせの尿中OT濃度を計測することで，親和関係の形成に伴い末梢OT濃度が上昇するかを検証した。結果，親和関係を形成した組み合わせのみでOT濃度が上昇した。この上昇は優位個体と劣位個体の双方で生じた。優位と劣位それぞれに着目し，オス間親和関係の神経内分泌メカニズムの一端を明らかにした例は，哺乳類においても報告がなく，社会性動物における同性間親和関係の神経内分泌メカニズムにおける新たな発見である。
オス間親和関係は従来，「凝集性」や「親和性」という概念を用いて説明されてきた。本研究課題では，オス間親和関係は，優位個体と劣位個体の攻撃・服従行動の抑制と，親和行動の促進という2つの要素によって構成されると仮説を立て，行動と生理のレベルで検証した。3年を通じ本仮説を支持する結果が得られた。今後は親和の結果生じる社会的排除個体にも着目し，さらなる発展へと繋げる。
|
| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
|
