Project/Area Number |
19K00146
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 01050:Aesthetics and art studies-related
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Research Institution | The National Museum of Modern Art, Tokyo |
Principal Investigator |
冨田 美香 独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 企画課, 主任研究員 (30330004)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
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Keywords | フィルムアーカイブ / 映画史 / 70ミリ映画 / 大型映画 / 日本映画 / 映画学 |
Outline of Research at the Start |
日本における70ミリ劇映画の永続的な保存と再現を可能とすべく、3年間の研究期間で、以下3点を行う。 (1)東京、大阪、名古屋、京都の地方紙等の調査により、1950年代から1970年代の国内主要各地における70ミリ劇映画と映画文化の受容様態を明らかにする。 (2)70ミリ映画の上映を頻繁に行っている欧米の機関への視察調査により、欧米での70ミリ映画の上映に関する機器及び技術の維持方法を明らかにする。 (3)権利会社、国内外の現像所、サウンド復元ラボとの技術打合せ等を重ね、三隅研次監督『釈迦』(大映、1961)、黒澤明監督『デルス・ウザーラ』(ソ連、黒澤プロ、1975)の最適な復元方法を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本における70ミリ劇映画の永続的な保存と再現を可能とすべく、以下3点―1)国内主要各地での70ミリ劇映画と映画文化の受容様態、2)欧米での70ミリ映画上映に関する機器及び技術の維持方法、3)三隅研次監督『釈迦』(大映、1961)、黒澤明監督『デルス・ウザーラ』(ソ連、黒澤プロ、1975)の最適な復元方法―を明らかにし、70ミリ上映の安定化と日本の映画史上重要な70ミリ作品の媒体固有の芸術表現の再現を取り戻すこととしている。 2022年度も前年度同様に、上記1)について、名古屋地域の1950年代から1970年代の70ミリ劇映画と映画文化の受容様態調査を、2)については、イギリス機関の所蔵プリント『釈迦』の調査を、3)については、『釈迦』の国内現存プリントの検査とその結果に基づく検討、という計画をたてた。このうち上記2)に関しては、アメリカ・イギリスで発行された文献の調査・整理に加え、イギリスの所蔵機関との数年に及んだ交渉を重ねてようやく入手することができた映像の比較・分析を実施した。 他方で、前年度に続き海外渡航と入国制限などから国内外組織への出張を実施しにくい状況が秋口まで続く中で、国内外の出張に関する制限が一切なくなるメドがたったため、研究期間の再延長申請を前提に研究計画の見直しをおこなった。その結果、最終年度にイタリアをはじめとする現存プリントの海外調査、国内現存プリントの状態調査を最優先で行い、その後、地方紙の調査を行う方針とした。また、『デルス・ウザーラ』の調査については、昨年度から続く軍事侵攻により、一時中止することとした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
「遅れている」と自己評価した理由は、前項でも記したように、前年度に続く新型コロナウイルス感染症拡大による海外渡航と入国制限、国内組織の三密防止勤務体制などから国内外組織への出張調査を実施しにくい状況が秋まで続いた中で、もう一年度期間延長が可能となることがわかったため、当初計画していた海外調査などを断念せずに次年度実施する計画に変更したためである。
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Strategy for Future Research Activity |
現時点で、国内出張や各アーカイブの勤務体制に関する制限はもとより、海外出張についても制限は無くなったため、本年度は各施設の了解のもとに国内のプリント検査の実施、海外機関での出張調査を実施可能であり、同時に、主要図書館での地方紙調査も実施できると考えている。
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