Project/Area Number |
19K00354
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02010:Japanese literature-related
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Research Institution | Meiji University |
Principal Investigator |
植田 麦 明治大学, 政治経済学部, 専任准教授 (30511539)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | 日本書紀 / 類聚国史 / 玉屋本 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、『日本書紀』がこの1300年の間にいかなる享受をされてきたのかを明らかにすることである。これまで、「『日本書紀』を研究すること」は「1300年前の『日本書紀』を研究すること」と、ほぼ同義であった。しかし、この1300年間に『日本書紀』は常にひとつの姿であったのではない。そこには、様々な思想や文化が反映・流入している。つまり、1300年間の『日本書紀』を研究することは、この1300年間の社会を考えることなのである。
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Outline of Annual Research Achievements |
当該年度は主として、玉屋本『日本書紀』(以下、玉屋本)巻第五に収録されている「中臣祓」およびその注釈についての研究を進めた。当該テキストは空海に仮託された「中臣祓訓解」の大半が収録されている。玉屋本は識語に真言僧と目される人物の名があり、空海仮託テキストを収載することも由なしとしない。また、当該人物によって書写された別の『日本書紀』(三島大社所蔵本)では、やはり真言密教に関連したテキストを具書としてもつ。こういった状況に鑑みて、玉屋本の「中臣祓訓解」についての調査研究を行うことは、玉屋本そのものの在りようや成立を明らかたらしめる一端たりうると考えられる。 また、玉屋本巻第五には「中臣祓訓解」に加えて、出所不明の注釈的テキストが記される。これについては、東大寺所蔵文書に類似の記述がみられる。これらの状況から、申請者は「中臣祓」注釈の総合的な研究を企図するにいたった。その目的にもとづき、神道側テキストにおける「中臣祓」注釈についての調査を進めた。具体的には、天理大学附属天理図書館所蔵の吉田文庫におさめられたテキストの調査を行った。 さらに、今後の研究に有用な研究ツールとして、統計的言語研究の考察をすすめた。日本語学の分野では統計言語学、あるいは計量国語学として知られる研究分野であるが、それが日本文学、こと古典文学研究に応用された事例は多いとはいえない。松田信彦、あるいは村田右富実らによる研究はあるものの、いまだ十分に利用されているとはいえないのである。報告者は今後、『日本書紀』の諸本研究、また本文研究について、統計的手法の応用をしたいと考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍に伴い、前年度までは調査はおろか、首都圏を出ることすら状況的に難しかったが、昨年度はようやく、研究計画にもとづいた調査を進められる状況になった。ただし、研究計画ではより多くの調査を進める予定であったが、実際には首都圏を出た調査は一度のみであった。その他の調査としては、都内の施設(国立公文書館等)で進めた。
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Strategy for Future Research Activity |
期間延長を行った今年度は、コロナ禍を奇貨として得られた知見を研究内容に反映させたい。2020年から2022年にかけては、事前の研究計画が進められなかったため、「時間はかかるものの調査を伴わない研究」の手法を考えざるをえなかった。そのような状況から、報告者は統計的手法をもちいた言語研究を行った。それらは、本報告とは現時点において直接の関係をもたないが、十分に応用が可能であるものと考える。
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Report
(4 results)
Research Products
(1 results)