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Survey of Japanese language skills from the perspective of career education

Research Project

Project/Area Number 19K00709
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Review Section Basic Section 02090:Japanese language education-related
Research InstitutionWakayama University

Principal Investigator

長友 文子  和歌山大学, 日本学教育研究センター, 教授 (10263451)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 山田 佳古  和歌山大学, 国際連携部門, 特任助教 (60756261)
松下 恵子  和歌山大学, 国際連携部門, 特任助教 (30883491)
安本 博司  和歌山大学, 日本学教育研究センター, 准教授 (20813025)
Project Period (FY) 2019-04-01 – 2025-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Keywordsキャリア教育 / リクルート教育 / 人材育成 / ビジネス日本語 / 元留学生 / 日本語使用実態調査 / 日本語教育 / 職場での日本語使用 / 技能実習生 / 日本語学習者 / ビジネスジャパニーズ / 日本語スキル / 外国人受け入れ企業
Outline of Research at the Start

本研究は、①日本語教育における「ビジネス日本語」の現状を把握した上で、②日本語を生かす職場に就職した元留学生等について、実際の職場での日本語使用状況や必要とされる日本語スキルをフォロー調査し、③受け入れ企業側のニーズの調査も加えて、④それらの実態調査の結果を基に、「ビジネス日本語」を、日本企業で日本人が使う社内語や営業敬語の習得にとどめず、就職後の日本語ニーズの実態に対応した有効な内容のものにして、キャリア教育、リクルート教育の観点から日本語教育の充実化に寄与しようとするものである。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、キャリア教育、リクルート教育としての「ビジネス日本語」教育を、就職後の日本語ニーズの実態に対応した有効な内容のものにして、ビジネス日本語を含む、日本語教育の充実化に寄与することである。
そのために、日本の大学における「ビジネス日本語」教育の実態を把握するとともに、海外および国内の、日本語を使用する職場環境での、実際の日本語使用状況や必要とされる日本語スキルを、就職して働く外国人の側からと、採用する雇用側からと、双方からフォロー調査し、その結果を分析、考察することを目指している。
これまで、日本語使用環境の職場と、そこに就職して働く外国人についての調査として、2019年度には、ベトナムの日本関連企業と、そこに就職して働く元留学生および本国の日本語学科・学部出身者について、日本語使用状況等を海外調査した。
2020年度は、近年増加している技能実習生について、ベトナム人・インドネシア人技能実習生の受け入れ企業のニーズと現状、および外国人実習生の日本語使用状況と日本語学習支援等について、技能実習生受け入れ企業及び技能実習生管理団体と協議し調査に着手した。2021年度もコロナで活動が制限されたが、コロナが落ち着いた時期に、タイ人を受け入れている企業の技能実習生担当者に実習生の日本語使用状況等について調査を行った。2022年度は、コロナが落ち着いた時期に、ジェトロ和歌山が主催で、本学(和歌山大学)が主催となり、「企業と留学生の交流会」を実施した。
2023年度は、ベトナムハノイの日本関連企業を訪問し、企業側が求める人材について聞き取りを行い、そこで働く日本語学部出身者に日本語使用状況等を調査した。また、ハノイ貿易大学主催の国際シンポジウム「日本語教育・研究:VUCA時代におけるビジネス日本語人材育成」に出席した。また、国内で資料調査を行った。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

以下の事態が生じたが、研究はおおむね順調に進展している。
2020年度は新型コロナ感染拡大のため、予定していた規模の調査はできなかったが、その後2021年、2022年度は近年増加している技能実習生の日本語使用実態等、研究の幅を広げることができた。また、2023年度は、ベトナムの日本関連企業に説いてイン寄稿タビュー調査を実施し、ハノイ貿易大学主催の国際シンポジウム「日本語教育・研究:VUCA時代におけるビジネス日本語人材育成」に出席し、VUCA時代と言われる社会において必要なビジネス日本語についての論文を依頼されて執筆・寄稿した。

Strategy for Future Research Activity

国内外で日本語を学ぶ人が増加しており、日本に住む外国人も増加している。国内外で日本語を使用して働く外国人の日本語使用状況も変わってきていると言える。元留学生の日系企業での日本語使用実態、企業側への調査を実施してゆく中で、元卒業生も技能実習生としてあるいは特定技能として日本で働くケースも増加している。日本で働く元留学生だけでなく、外国人労働者の日本語使用実態や彼らを雇用する企業への調査も2020年に着手したばかりなので、さらに日本語使用の実態調査を行ってゆきたい。また、ベトナムも急成長し、変化が激しい。できれば今後も、元留学生が就職している日系企業での日本語使用状況について実態調査を実施し、データを分析して研究に生かしてゆき、ビジネス日本語の教授法・教材開発にもつなげてゆきたい。

Report

(5 results)
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report
  • 2021 Research-status Report
  • 2020 Research-status Report
  • 2019 Research-status Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2023 2021

All Journal Article (2 results) (of which Peer Reviewed: 2 results,  Open Access: 2 results)

  • [Journal Article] VUCA時代のビジネス日本語ー協調性と仕事の論理の間で―2023

    • Author(s)
      長友文子
    • Journal Title

      国際シンポジウム紀要 ハノイ貿易大学(スポンサー:JAPAN FOUNDATION)

      Volume: 1 Pages: 27-31

    • Related Report
      2023 Research-status Report
    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Journal Article] 「ビジネス日本語」と「ビジネス場面」 : ベトナム日本関連企業における日本語使用の実態調査研究2021

    • Author(s)
      長友文子
    • Journal Title

      和歌山大学クロスカル教育機構研究紀要

      Volume: 2 Pages: 45-64

    • DOI

      10.19002/AA12815903.2.45

    • NAID

      120007001318

    • ISSN
      24336130
    • URL

      https://wakayama-u.repo.nii.ac.jp/records/2005851

    • Year and Date
      2021-03-25
    • Related Report
      2020 Research-status Report
    • Peer Reviewed / Open Access

URL: 

Published: 2019-04-18   Modified: 2024-12-25  

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