Project/Area Number |
19K00827
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
Principal Investigator |
篠塚 麻衣子 東京都立大学, 人文科学研究科, 客員研究員 (90782805)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神田 明延 東京都立大学, 人文科学研究科, 教授 (10234155)
藤本 かおる 武蔵野大学, グローバル学部, 准教授 (20781355)
湯山 トミ子 東京都立大学, 人文科学研究科, 客員教授 (60230629)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 初修外国語教育 / 中国語教育 / ICT活用 / 遠隔交流 / インストラクショナルデザイン / ARCSモデル / デザイン研究 / 外国語教育 / 中国語 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、大学教養課程初修中国語教育の初年度学習者を対象に中国語母語話者との遠隔交流を伴う実験授業を行い、1.遠隔交流が学習意欲・動機づけに及ぼす影響と中国語習得度への影響を測定し、2.初年度学習での実践として一般化可能な教授設計を研究し、3.社会構成主義的に学ぶ学習成果の定着と習得の確認・評価方法を検討・検証し、日本で最多の中国語学習者を擁する大学教養課程初年度中国語教育の充実を目指す。本研究は、コミュニケーション言語力の習得と真正な言語活動の拡充、複言語主義に呼応した教育活動の活性化、国際理解と国際協調の学びの進展に寄与し、新時代に対応した外国語教育の新たな展開と意義を生み出すであろう。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、本研究が目的とした大学教養課程初修中国語教育の初年度学習者を対象に、遠隔交流の実施、遠隔交流を円滑に行うための発音学習の充実、遠隔交流が学習意欲・動機づけに及ぼす影響を計測するためのアンケートを含む各種データの収集を継続した。交流活動に参加可能な学生の母数が増加したため、授業内容の相違から、授業活動の一環としたクラス、希望者のみ参加したクラスの2種類を設け、研究を進めた。2022年度までの取り組みにより、研究計画立案時に想定した学習環境に比べて充実した発音学習を提供できたものと考えている。2023年度の発音学習の習得状況について、コロナ禍以前から継続している発音習得度のデータと比較し、2024年度以降の発音学習・発音教育設計に活かせるよう検討した。遠隔交流の設計においては、初年度学習での実践として一般化可能な教授設計を目指しながら、ARCSモデルを援用した設計を行った。具体的には、ARCSモデルの内、R3(経験とのつながり)内、個人化のオプション(課題の内容について学習者に選択させる)、C2(成功の機会)内、学習者に適切な挑戦レベルを設定すること、S1(内発的満足感)内、継続的な動機付け(関連する興味関心領域についての情報を提供する)等を援用して活動を設計した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者の本研究以外の各種活動が研究推進の妨げとなった。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度は2023年度までに収集したデータや実施した遠隔交流の分析等をまとめ、学術成果の提出を目指す。
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