An Empirical Study of English Education in Taiwan: Analysis of lesson topics within senior high school English textbooks
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19K00887
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Kitasato University |
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Principal Investigator |
平井 清子 北里大学, 一般教育部, 教授 (60306652)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 台湾 / 英語教育 / 教科書 / 高等学校 / 題材内容 / 課程標準（綱要） / 思考力 / 発問・タスク / 英千里 / 文学 / 英語教科書 / 歴史的視座 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は台湾の現在の英語教育の状況のみならず，教科書研究を中心とした歴史的視座による多角的な研究を行う。具体的には戦後70年間に公布された『課程標準』，『課程暫行綱要』,そして『課程綱要』と,それらの準拠版高校英語教科書における題材内容の調査から実証的にその特徴を研究し,教科書への社会文化的,政治・経済的な影響を明らかにする。これにより，戦後台湾の英語教育の特徴と変遷を鑑み，社会文化的，学際的視野でその要因を明らかにする。そして，実用英語と思考力養成を両輪とする台湾の英語教育の日本への応用の具体的提案をし，日本のコミュニケーション力と同時に論理的・批判的思考力の育成を目指す英語教育に貢献する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年は, 当初３年の研究期間を2年延長した最終年度となる。COVID19 感染拡大のため，20年度，21年度が渡航不可能となり，実態調査に関わる部分が実施できなかったために2年間延長とさせていただいた。その他の研究はこれまでの実態調査で収集した文献やデータなどを使用し，ほぼ予定通りに進行した。引き続き，昨年度に再開できた実態調査の成果を基にして論文にまとめることができた。本年は台湾への実態調査を十分に行うことができたために，研究をまとめる最終段階で必要な補足データや再確認作業を十分に行うことができた。
さらに，1962年「課程標準」準拠版教科書代表的編著者である英千里の研究を一段階進め，彼がいち早く自らの教科書編纂に採用した米国構造言語学の指導法と当時の日本の英語教育との繋がりについて研究を進めることができた。2月の現地調査では，台湾の戦後英語教育の教授法について書かれた貴重な文献をいくつか入手することができ，戦後70年間の英語教育の指導法の過程の中で，これまで明確でなかった部分を解明することができた。また，教科書ばかりでなく，教科書の教員用指導書の調査を進めることによって，これまでの裏付けを得ることができ，新しい発見もあった。
一方，日本の新課程の高校英語教科書における，本格的な「発問」「タスク」の高次思考力養成に関する調査分析を行い，台湾の教科書の優れた点をどのように日本の教科書へ応用できるかを検討した。これらの知見から，高次思考力養成を伴う英語の授業設計に応用し，自らの授業プランを作成し，担当する大学の1，2年次の授業で試行実施をした。学生からのフィードバックを得ながら改善に努めた。これらの日本の教科書分析、そして大学での授業設計と実施に関する研究成果を国内外の国際学会で口頭発表をし，最終年度の成果にすることができた。これをまとめた論文は2024年中に刊行予定である。
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Report
(5 results)
Research Products
(19 results)
