Psychological and brain scientific factors for expatriates to demonstrate high performance within local subsidiaries in China

Research Project

Project/Area Number	19K01833
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 07080:Business administration-related
Research Institution	Kyoto University
Principal Investigator	國分圭介京都大学, オープンイノベーション機構, 特定助教 (80822113)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山川義徳京都大学, オープンイノベーション機構, 客員教授 (80447945) 根本清貴筑波大学, 医学医療系, 准教授 (80550152)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2020-03-31
Project Status	Discontinued (Fiscal Year 2019)
Budget Amount *help	¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000) Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000) Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords	現地法人 / 駐在員 / 脳科学 / 心理学 / パフォーマンス / 中国 / 文化的知性 / パーソナリティ
Outline of Research at the Start	日系企業は海外においてエスノセントリック（自民族中心主義的）であり、現地従業員との信頼関係の構築も不十分であることが指摘されている。一方、応募者らが行った研究では、MRI装置で撮像した脳情報より得られる脳の健康度と、ストレス耐性、他者への共感など異文化環境への適応に必要な心理尺度との相関が示されている。そこで、本研究は、中国の日本人駐在員においてどの程度まで知性が求められるのか、さらに大切な要因があるのか、心理尺度による主観的・客観的評価、および脳科学的評価から明らかにし、今後の日系企業の海外展開を考えるうえで有益な情報を得ることを目的として取り組まれるものである。
Outline of Annual Research Achievements	国内で集められた日本人ビジネスマン143人を対象とするアンケート調査を行った。集計・分析の結果、文化的知性（ＣＱ.　多様な文化を理解し、適応するための知性）を左右する要因が、（１）好奇心や根気などのパーソナリティ、（２）海外経験、（３）食事や運動などの生活習慣であることを見出すことができた（Kokubun, Nemoto, and Yamakawa. 某国際誌で審査中）。このうち、パーソナリティは、４つのＣＱ（メタ認知的、認知的、動機的、行動的ＣＱ）の全てと高い相関を持っていることから、ＣＱにおける最大の決定要因であるといえる。一方、海外経験は、仕事よりも留学を目的としたもののほうがＣＱとの相関が高いことが示され、学生のうちに異文化体験をすることの重要さが示される結果となった。さらに、一見すると関係の無さそうな生活習慣がＣＱと相関したことについては、このテーマをもっと脳科学を含む健康科学的な視点で捉えるべきことを示していよう。そこで、これらの結果について脳科学的な裏付けを得るべく、関連するデータの解析を行った。まず、日本人200人を対象としたＭＲＩ実験の結果を集計・分析し、上で取り上げた好奇心や根気が脳の灰白質量と相関することを示した（Kokubun, Yamakawa, and Hiraki, 2020）。その他、人材育成研修への参加に脳の状態やワークエンゲージメントを向上させる効果があること、日中間の文化的な違いのために日本人と中国人、或いは中国人の男女間で組織コミットメントを高める要因に違いがあることなどを、これまでに民間企業等の協力を得ながら蓄積させてきた脳・心理情報を用いた解析から示した（いずれも某国際誌で審査中）。これらの結果、（新型肺炎等の影響で予定していた現地調査を行えなかったものの）今後の日本人駐在員のパフォーマンス向上を考えるうえで有益な情報が得られた。