| Project/Area Number |
19K01851
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Otemon Gakuin University |
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Principal Investigator |
神吉 直人 追手門学院大学, 経営学部, 准教授 (90467671)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | プロアクティブ行動 / プロアクティブ・パーソナリティ / 当事者意識 / 進取的行動 / 信頼 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、従業員による進取的行動と信頼、および当事者意識との関係を中心に、関連する他の概念も含めた因果モデルを構築することである。その過程において、従業員の当事者意識などについて新たな概念定義を試みると共に、定量研究のための尺度を開発することも目的とする。
そのための方法としては、既存研究についての文献調査、企業の人事担当者や若手従業員を対象としたインタビュー、および質問票調査を実施する。そして、得られるデータに対して共分散構造分析などの統計分析を行うことで、関係性を明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，従業員による進取的行動(proactive behavior)，信頼，および当事者意識に関する因果モデルの構築である。2023年度も研究を思うように進めることが叶わず，論文，学会報告の成果はそれぞれ1点にとどまった。
論文は，ある毛織物メーカー・A社の商品開発を担った1人の企画担当者・R氏に対する聞き取り調査を基にした事例紹介の研究ノートを学内紀要に掲載した。R氏は，若手従業員として，自らのキャリア，そして会社のことを思い，積極的な行動をとった。その一部は具体的な製品や関係性の改善として結実したが，成果は望んだものではなく，R氏は会社を離れる決断をした。この決断に至る過程を記述することで，プロアクティブ行動の継続の困難さに関する1つの事例を示した。社内外の人々との間に関係性を構築すること，およびそこに情報を求めることはいずれもプロアクティブ行動の1つとされているが，本稿の事例からは，プロアクティブ行動の継続には，これらの関係構築や情報探索のプロアクティブ行動によって結果を得ることが前段として必要である可能性が垣間みえた。
そして，10月の経営行動科学学会では，プロアクティブ行動の1つとされる発言行動に就労者の性格特性(Big5)が及ぼす影響に対して，心理的安全性の認知や，彼らが有する社会関係資本の調整効果を検討した内容を報告した。まず，Big5のうち，外向性と開放性の直接効果が観察された。心理的安全性は発言行動への主効果がみられるとともに，その強さが外向性と発言行動の正の関係をさらに強くしていた。一方，社会関係資本については，神経症傾向，および協調性と発言行動の関係をそれぞれ調整するという結果がみられた。
この他には，21年度に学内紀要に発表した内容に加筆修正を施したものが，研究書の1章として再掲された(椙山泰生ら編著『越境協働の経営学』白桃書房)。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
申請書では，2019年度のうちに文献調査によって質問票を設計し，同年度内後半にプレテストまで実施することを予定していた。それを過去年度に引き続き，2023年度も着手することができなかった。これは，昨年度までに記載してきたことと同様に，多くの他大学の研究者との共同プロジェクトに参加することとなり，代表者単独の本研究に十分なエフォートを割くことができなかったことによる。
また，本務校その他での担当講義で学生へのフィードバックや演習科目で実施しているプロジェクトに時間を割いてしまっていることも，本研究に手が回らないことに影響している。これらはひとえに研究代表者のセルフ・マネジメント能力の欠如によるものである。なお，これらの背景として，新型コロナウイルスも影響している。
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| Strategy for Future Research Activity |
とにかく，代表者単独での研究時間を確保する必要がある。早め早めに，自身の研究に割く時間を，他者との予定のような形で手帳に記すなどして，積極的に確保しておかなければならない。勤務校での担当講義に対する学生の質問や学内業務などに追われることも予想されるが，断固たる決意で時間を作っていくことが求められる。また，学外の相談できる研究者に途中の段階で見てもらうことを依頼し，その予定をマイルストーンとして進めていきたい。現在も共同研究が3件並行して進んでいる。また，24年度から新たなテーマにも着手することになった(基盤C)。これらと，本研究の重複部分を上手く活用していくことも必要となる。
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