重要成功要因が組織文化として定着する組織的プロセスの研究
| Project/Area Number |
19K01857
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Tokyo University of Science (2023)
The University of Tokyo (2019-2022) |
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Principal Investigator |
高橋 伸夫 東京理科大学, 経営学部経営学科, 教授 (30171507)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 重要成功要因 / やり過ごし / コーホート効果 / 国鉄経営破綻 / シミュレーション / テレワーク / 脱炭素時代 / 創発的戦略 / ガソリン・スタンド / 組織文化 / 日本経営品質賞 / ぬるま湯 / 交通事業者 / DX / 脱炭素 / ガソリンスタンド / マルチハビテーション / マルチオフィス / コロナ禍 / 見通し指数 / 日本国有鉄道 / 組織プロセス / 民営化 / 企業統治 / 国鉄分割民営化 / JR東日本 / 文化変容 / 組織的プロセス / 経時的分析 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、10年～30年前の調査当時、特定の成功企業の重要成功要因だと認識されていたことが、その後どうなったのかを検証する。経営環境が変わったにもかかわらず、その後も重要成功要因であり続けて、いつの間にか、組織文化として体現化され、いまや自覚せずに実践しているケースもあるだろう。そのために、調査当時の一次資料を整理して、その後系統的あるいは散発的に集められた一次資料も加えて、データベース的に使えるようにする。当時と今の2時点間の比較で終わらせずに、その間に何があって、重要成功要因がどんな形で残ったか、あるいはいつの時点で捨てられたのかを慎重にデータで後付けする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
この研究計画は、重要成功要因が組織文化として定着する組織的プロセスを研究するものである。まず、組織文化が組織構成員の勤続年数とともに変化していくコーホート効果を見通し指数のデータで明らかにし、2019年の組織学会年次大会で報告し、同年同学会の『トランザクションズ』誌に発表した。2020年にはその詳細を別のデータも加えて『赤門マネジメント・レビュー』誌で発表した。
旧国鉄の経営破綻及び分割民営化後のJR東日本の事例を経営史的に組織文化の定着プロセスとして迫ろうとした研究成果は、2019年度に鉄道史学会で報告し、2020年には『鉄道史学』に掲載された。これから派生した、国鉄の破綻理由についての論考は2019年に英文誌 Annals of Business Administrative Science (ABAS)に掲載された。
2020年～2021年はコロナ禍で、苦しい研究活動を強いられた。そんな中、組織プロセスの研究に使えるコンピュータ・シミュレーションの可能性についての考察を英文論文にまとめて 2020年にABASに発表した。さらに日本における組織のシミュレーション研究の歴史を2020年に『赤門マネジメント・レビュー』に発表した。また、コロナ禍でテレワークが現実になる中で、1990年頃の日本で注目された同様のマルチハビテーションの教訓が組織文化として定着しなかった経緯について2021年に英文誌ABASに発表した。
コロナ禍が明けた2022年度は企業の事例研究を行い、脱炭素時代を生き残るガソリンスタンドの創発的戦略についての英文論文を2022年にABASに発表した。2023年度はまとめの年であり、ゴミ箱モデルで decision making by flight が発生する状況から見出された「やり過ごし」と呼ばれる現象の定着についての英文論文をABASに発表した。
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Report
(5 results)
Research Products
(23 results)
