モジュラー型製品開発戦略の持続可能性と新たなプロジェクトリーダー
| Project/Area Number |
19K01909
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Gakushuin University (2020-2022)
Tohoku University (2019) |
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Principal Investigator |
柴田 友厚 学習院大学, 国際社会科学部, 教授 (10380205)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 製品アーキテクチャー / モジュラー戦略 / プロジェクト・リーダー / 製品開発 / プロジェクトリーダー / モジュラー製品戦略 / アーキテクチャー / 重量級プロジェクトリーダー / TNGA / ダイキン工業 / モジュラー化 / 製品開発プロセス / 重量級マネージャー |
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| Outline of Research at the Start |
近年、すり合わせ型製品の代表格であった自動車産業でも、モジュール化の原理を製品開発・設計に取り入れようとする動きが盛んだ。例えば、ドイツＶＷ、日産自動車のＣＭＦ(Common module family)、トヨタのＴＮＧＡ(Toyota new global architecture)などが代表的なものである。
このモジュール化の流れは、近年の電気自動車の動向と相まって一層加速されているが、モジュラー戦略が成功するのかどうかは製品開発をリードするプロジェクトリーダー（PL）の手腕に大きく依存する。本研究は日本企業のモジュラー戦略を持続的な成功に導くための、ＰＬの特性や役割を明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は製品開発に際しての、モジュール戦略とプロジェクト・リーダーの関係に焦点をあてて、モジュール戦略を遂行するプロジェクト・リーダーの役割や資質を複数ケース分析により概念化しようとするものである。
本年度前半は、これまでの研究成果の学術的密度を可能な限り維持しつつも、アーキテクチャーとモジュール化の考え方をできるかぎりわかりやすく伝えるための一般向け書籍を執筆し、新書として出版する作業に取り組んだ。
また本年度後半は、半導体産業における極めて重要なサプライヤーである露光装置を取り上げ、その製品開発にモジュール化の考え方を採用したことで、２０００年以降急速な成長を遂げたオランダの露光装置メーカーであるＡＳＭＬの調査に取り掛かった。半導体露光装置において、それまで日本企業が大きなシェアを占めていたのだが、ASMLの急速な台頭によってシェアを落としてゆくことになる。日本企業とASMLでは、半導体露光装置の作り方が大きく異なっていたという点がこれまでの調査で明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、企業現場のフィールドワークによる複数ケース分析を主たる研究手法としているが、コロナ禍のために企業現場の訪問が停滞したため。Ｚｏｏｍによる聞き取り調査も行っているが、遅れを取り戻すまでには至っていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２３年度５月以降、法的位置づけが緩和されたために、企業現場の訪問が従来通り可能になった。遅れを取り戻すために企業現場のフィールドワークの効果的実施を検討する。
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Report
(4 results)
Research Products
(7 results)
