| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、グローバリゼーションとデジタライゼーションの視点から、小売業態としての百貨店がどのように発展してきたのかを明らかにすることが目的であった。当初の計画では、第一に欧米から日本へと小売業態として百貨店が伝播し、日本型の百貨店が定着した1900年から1930年代、第二に、百貨店が売場に欧米のアパレルブランドを積極的に投入し、重要な戦略商品と位置付けるようになった1960年代から1980年代、そして第三に、2000年以降のデジタライゼーションが進む時期の3期に分類して検討する予定であった。しかし、研究期間中に新型コロナウイルス感染症が拡大したことにより、海外現地調査が困難となり、第三期については、第一期と第二期の現代的インプリケーションを考察することに計画を変更した。
その結果、本研究を通して、戦間期においては婦人洋服の取扱いが、高度成長期においては婦人服の既製服化が、百貨店にとって小売業態として成長するうえで重要な戦略であったことを明らかにし、また、日本の消費者にとって新しい商品であった洋服や既製服を売場に取り入れることが、百貨店の社会的役割を追求するうえで必須であったことを解明した。その成果の一部は、2023年度に刊行されたThe Oxford Handbook of Industry Dynamics（電子版）において、Retailing after the Industrial Revolution: Innovation, Growth, and New Format DevelopmentとしてOxford大学のJ.Reynoldsと共著で執筆し、アパレル産業と百貨店の関係については、2024年度刊行予定の書籍において公刊する予定となっている。
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