Subscription Video On Demand in Japan and East Asia: its impact on national and transnational production and distribution of media contents
Project/Area Number |
19K02055
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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Research Institution | Ritsumeikan University |
Principal Investigator |
大山 真司 立命館大学, 国際関係学部, 教授 (00778946)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
TSE YUKEI 国際基督教大学, 教養学部, 助教 (60828408)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | メディア研究 / 動画配信サービス / メディア産業研究 / 文化産業研究 / 文化研究 / 文化社会学 / グローバル化 / プラットフォーム研究 / 東アジアのメディア産業 / クリエイティブ・文化産業 / デジタル文化研究 / Netflix / 東アジアのメディア / マスコミ研究 / アジア研究 / テレビ研究 / インターネット研究 |
Outline of Research at the Start |
This research analyzes production and distribution of major subscription video on demand such as Netflix, Amazon Prime, and others in Japan and key East Asian markets in order to describe and analyze some of the most important shifts in the ways media contents are produced and distributed nationally and transnationally and to what extent such shifts change the way media contents are delivered within the region.
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度も引き続き、コロナ対策による対面研究会の制限、特にアジア諸国での入出国禁止措置などで研究活動が制限され、継続して配信サービスに関する文献収集と分析を行った。2022年9月に成城大学でのカルチュラルスタディーズ学会ではCreative Industries in Japanというパネルを企画、司会し、配信サービスを含めた日本のメディア産業に関する議論を行った。2023年1月には立命館大学で分担研究者のYukei Tse准教授と共に、ワークショップ「Media Boundaries」に参加し、配信サービスを中心にしたメディア産業を分析するうえで重要な幾つかの境界線について国内外の研究者と議論を行った。また2023年2月にはシンポジウム「The Present and the Future of Media Studies」に参加し、同様に配信サービス企業が世界的なメディアになる中で求められるメディア研究の内容を、教育の面から考察した。こうした研究活動であきらかになったのは、メディア産業の主要プレイヤーの交替に際しては、プラットフォームや技術だけでなく、専門性の高い人材の移動を分析する必要がある、ということである。
また本研究の当初の目的である東アジアにおける動画配信サービスの広がりの地域的な差異に関する洞察を得るため、複数市場にまたがってサービスを提供する動画配信企業が持つカタログの数量的な分析を行う準備を進めており、この分野で経験を持つ客員研究者との打合せを行っている。これにより手作業では不可能な、大量のデータを使った分析が可能になる。異なる文化間のカタログの違いや重なりを可視化することが可能になり、文化的距離感やメディア地理学に関して、新しい知見が得られることが期待される。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度も引き続き、コロナ対策による対面研究会の制限、特にアジア諸国での入出国禁止措置などで研究活動が制限され、継続して配信サービスに関する文献収集と分析を行った。2022年9月、成城大学でのカルチュラルスタディーズ学会ではパネル「Creative Industries in Japan」を企画、司会し、配信サービスを含めた日本のメディア産業に関する議論を行った。2023年1月には立命館大学で分担研究者のYukei Tse准教授と共に、ワークショップ「Media Boundaries」に参加し、配信サービスを中心にしたメディア産業を分析するうえで重要な幾つかの境界線について国内外の研究者と議論を行った。また2023年2月にはシンポジウム「The Present and the Future of Media Studies」に参加し、同様に配信サービス企業が世界的なメディアになった現代のメディア研究のありかたについて、特に教育の面から考察した。昨年度の研究活動であらためてあきらかになったのは、メディア産業の主要プレイヤーの交替という画期的な移行の、経済・文化社会的な様相を理解するためには、技術やプラットフォームだけでなく、専門性の高い人材の移動を分析する必要がある、ということである。今後はこうした側面にも十分な注意を払っていきたい。また分担研究者とオンラインで定期的な打合せを行い、2023年度への延長を決定した。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度には研究成果の発表として、国際学会での発表と、SSCI収録英語ジャーナルへの3本の論文投稿と(1本は投稿済み)、日本語のメディア研究領域のジャーナルへの1本の投稿を予定している。
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Report
(4 results)
Research Products
(19 results)