Project/Area Number |
19K02084
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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Research Institution | Senshu University (2020-2023) Atomi University (2019) |
Principal Investigator |
つる 理恵子 専修大学, 人間科学部, 教授 (20227474)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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Keywords | 小農 / 集合知 / 農山村イノベーション / 村のしくみ / 村の創造性 / ポスト農業時代 / 越境者 / 信頼貯金 / 現代の小農 / 生業(なりわい) / 仕事の組み合わせ / 持続可能性 / 定常型経済 / 小農の復権 / 農業の近代化 / 市民皆農 / 農の担い手 / 暮らしの思想 / グローバル化 / 根っこ |
Outline of Research at the Start |
現代の小農は、深化するグローバリゼーションの下、圧倒的に巨大なアグリビジネスの支配が広がる中、そこからある距離を取り、別のやり方で持続可能な農業・暮らし・農村社会を目指そうとする存在である。本研究は、こうした新たな動きに関するジェンダー論をベースとする農村社会学からのアプローチである。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、小農学会の新たな歩みに向けた動きに注目した。2022年夏に共同代表であった農民作家の山下惣一さんが亡くなった。その後、偲ぶ会が開かれるなど、山下さん無き後、小農学会の会員それぞれ、会自体がどのように受け止め、今後の展望を描くのかが重要な点となるであろうと考えた。 実際、山下さんは稀代の論客として、またユーモアと知性溢れる魅力的な人柄は、多くの人々を惹きつけ、またそれぞれが抱えるもやもやをすっきりと表現してくれる存在として、本当に頼りにされた人であった。しかし、小農学会の活動を見る限り、小農学会も会員たちの多くも、小農として生きること、小農が現代社会にある意義を見失うことなく、日々を重ねている。2023年には西の山下惣一、東の星寛治と並び称された星さんも亡くなり、時代が確実に移ってきていることをうかがわせた。 世界的には、小農・家族農業評価、またアグロエコロジーの推進が打出される等、小農・家族農業には追い風が吹いているが、日本の農業政策は、以前としてそれらと逆行するような農業近代化路線、科学技術偏重である。しかし、農山村の現場ではオルタナティブな動きが確実に広がってきている。新たに農業を志向する人々の多くは、有機農業、自然農法を求め、農山村への移住者たちは半農半X的な暮らしを始めている。これもまた、EUの農業政策および社会政策において近年注目されている、social innovationの具体化したものである。 2023年12月には、本研究の成果の一部として、日本村落研究学会の大会テーマセッションを企画・実施した。それをもとに『年報村落社会研究 60集 農山村イノベーション ーポスト農業時代の農の活かし方』(2024年10月刊行予定)を執筆編集中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度はコロナもだいぶ落ち着き、かなり自由にフィールドワークを行うことができるようになった。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度は最終年度であるので、関連学会にて本研究のまとめとなる報告を行う予定である。
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