| Project/Area Number |
19K02312
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
大森 桂 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (50344784)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | フードリテラシー / 食育 / 尺度 / 国際比較 / リテラシー / food literacy / 知識 / スキル |
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| Outline of Research at the Start |
食生活の多様化が進む今日、狭義の栄養教育にとどまらない、自己および社会にとってより良い食生活を自ら創造するために必要な資質・能力の総体「フードリテラシー」の育成が重要と考えられるが、国内においては、フードリテラシーの概念自体、未だ浸透しておらず、食育の効果の検証も依然遅れている。
本研究は「フードリテラシーの国際的実態の解明と評価尺度の開発」をテーマとし、研究期間は３年とする。本研究の目的は、グローバル化・複雑化の進む食生活において、我々が身につけるべきフードリテラシーの内容を整理・体系化し、世界初の国際比較調査によりフードリテラシーの実態を明らかにし、汎用性のある評価方法を確立することである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は「フードリテラシーの国際的実態の解明と評価尺度の開発」をテーマとし、グローバル化・複雑化が進む食生活において、我々が身につけるべきフードリテラシーの内容を整理・体系化し、国際比較調査によりフードリテラシーの実態を明らかにし、汎用性のある評価方法を確立することを目的とする。
今年度は、フードリテラシーに関する国内外の先行研究の整理分析結果をふまえて作成した評価尺度を用い、国内の複数の大学において、日本人の学部生男女を対象にフードリテラシーの実態調査を実施した。栄養や食品に関する知識や調理技術だけでなく、持続可能性や災害時を意識した食品の選択や管理、食に関する情報の適切な活用等に関する項目も組み入れ、現代社会において求められる食に関する資質能力を多面的に評価する尺度を作成した。研究代表者の所属する大学の倫理審査委員会の承認を受けた後、大学の授業等の時間を活用し、紙面およびオンラインでアンケート調査を実施した。各項目の回答率を比較分析し、日本人大学生のフードリテラシーの特徴を把握することができた。また、外国籍の大学生等のフードリテラシーの実態調査を実施するため、フランスの研究機関および中国で開催された国際学会において、日本の実態について調査結果を報告すると共に、国際比較調査のための現地視察ならびに研究計画の打ち合わせを行った。さらに、家庭科教育に関する機関誌から依頼を受け、日本の児童のフードリテラシー育成のための学習プログラムの開発とその評価の実践例についてまとめ、報告した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルスの影響は大分なくなったものの、オンライン調査での回答率が低く、データの十分な確保が難しいことと、海外での実態調査の受託先の獲得および実施予定機関の申請手続きが難航しているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後参加を予定している国際学会において、調査の受入れ先をさらに拡充するとともに、国内の留学生を対象とした調査も併せて更に拡大する。
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