| Project/Area Number |
19K02400
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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| Research Institution | Shimonoseki City University (2020-2023)
University of the Ryukyus (2019) |
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Principal Investigator |
韓 昌完 下関市立大学, 経済学研究科, 教授 (90599622)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小原 愛子 下関市立大学, リカレント教育センター, 准教授 (00783218)
上月 正博 東北大学, 医学系研究科, 名誉教授 (70234698)
權 偕珍 琉球大学, 教育学部, 准教授 (90806217)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 教育成果 / QOL / 尺度開発 / 信頼性の検証 / 構成概念妥当性の検証 / 構成概念妥当性 / 信頼性検証 / QOL尺度 / 教育心理学 / Quality of Life / 教育成果評価 / QOL尺度開発 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、学校において用いることのできる教育成果の評価指標として、児童生徒の学校生活を評価するための新たなQOL尺度を開発し、信頼性および構成概念妥当性を検証することを目的とする。
項目収集の観点として、既存のQOL尺度や学校教育における教育目標などから学齢期の児童生徒の学校生活の評価を行うことのできる項目を収集・研究チームにより検討し、QOL尺度を作成する。また、小中学校に在籍する児童生徒のQOLの評価データを収集し、尺度の信頼性および構成概念妥当性の検証を行い、4～5の自治体において尺度の標準化を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度において、作成した尺度の有用性検証を行ったところ、身体面の評価において、ばらつきが大きく、尺度項目の説明などの改修が必要である可能性が示唆された。そのため、QOL研究及び尺度開発の研究者12名から意見を収集し、尺度の領域・項目及び注釈の追加を行うことで、修正を行った。
新しくデータを収集する必要があったため、2県の自治体で4校を対象とした尺度の評価データを収集し、統計解析による有用性検証を行った。今年度収集した合計436件のデータのうち、欠損値等の関係から46件のデータが分析対象外となった。そのため、390件のデータを分析対象とした。信頼性分析を行った結果、各領域のCronbach’sα係数が0.722～0.840であり、尺度全体のCronbach’sα係数が0.905という結果となった。前回よりデータ数は少なかったものの、各領域及び尺度全体のCronbach’sα係数がより良好なものとなったため、本年度の尺度構成を採用することとした。
残る課題として、構成概念妥当性の検証と本研究結果を基に学会発表を行うとともに、学術誌への投稿を進める予定である。査読を含めた他の研究者とのディスカッションを通して、研究成果の普及と洗練に努める。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度から続く新型コロナウイルスの感染の影響から、データ収集にかなりの時間を要した。そのため、学会発表や学術誌への論文投稿に至らず「やや遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究成果を国際学会において発表し、多分野の研究者とディスカッションすることで、分析結果の解釈や考察をより洗練したものにしていく。また、学術誌への投稿を行い、研究成果の普及に努める。
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