Survey of club activities and health in junior high school students
Project/Area Number |
19K02610
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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Research Institution | Ibaraki University |
Principal Investigator |
青柳 直子 茨城大学, 教育学部, 教授 (80414100)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 部活動 / 心身の健康 / 生活リズム / 生活行動 / 学習意欲 |
Outline of Research at the Start |
本研究では,中学生における部活動と心身の健康,生活行動,学習意欲との関連について,客観的指標により明らかにすることを目的とする. 部活動基準のうち,特に始業前の運動実施(朝の運動部活動)と休養日の設定に着目し,活動量計などの定量的手法を用いることで,朝の活動や休養日が中学生の健康,睡眠や生活リズム,学習意欲へどのような影響を与えるかを客観的・縦断的に明らかにすることが本研究の特色である.
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、前年度に引き続き、新型コロナウィルス感染症拡大による中学校の複数回の部活動自粛措置等のため、当初の研究計画通りの調査を遂行できず、大きな変更を余儀なくされた。このため、これらの状況下における部活動実施の現状に関する質問紙調査を下記の通り実施した。 コロナ禍における学校生活面の変化および認識を含めた現状把握を目的として、質問紙調査を部活動の再開期間中に実施した。対象は、I県内の中学校3校の2年生 485名(有効回答数317、有効回答数65.4%)であった。結果として、生活面において、睡眠については部活動の影響が示唆された。例えば、普段の睡眠時間についての満足度が低く、非満足である群(睡眠時間が「足りていない」「どちらかと言えば足りていない」と回答した生徒)では、その理由として「部活動の練習などで起床が早い」「部活動・スポーツクラブで帰宅が遅い」を挙げており、その回答割合は最も多いと予想されたインターネット関連(「YouTube等のネット動画を見ているから」)とほぼ同程度であった。前年度に引き続き、部活動実施状況と生活面に関連がある様子が示唆された。 これらの研究成果に加え、2021年度に学会発表により公表を行った研究成果の一部について、論文化した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度は、前年度に引き続き、新型コロナウィルス感染症拡大による中学校の複数回の部活動自粛措置等に伴い、部活動を含めた学校環境が大きな変更を強いられた。これにより、中学校の部活動を対象とする当初の研究計画通りの調査遂行ができなかったため。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度末の時点で、新型コロナウィルス感染症流行の完全な収束が未だ見えない状況にある。このため中学生の部活動を対象とした当初の研究計画について、測定指標の見直しを含めた変更などの措置を引き続き講じる必要がある。2021年度の研究成果より、夜間練習等の活動実態が明らかになったことなどをふまえ、調査対象地域及び対象校を拡大させ、より実態把握に努めるようにする。
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Report
(4 results)
Research Products
(4 results)