| Project/Area Number |
19K02747
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
遠山 一郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (70806596)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 探究の過程 / 学習指導要領 / 物理基礎 / 物理 / 理科教育学会 / 理科 / エネルギー領域 / 資質・能力 / 探究の課程 / 物理教育 / 中学校エネルギー / 物理基礎・物理 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では，中学校学習指導要領理科のエネルギーを柱とした領域，高等学校学習指導要領理科の物理基礎，物理の内容構成の検討を行う。中学校理科では，３年間を通じて科学的に探究するために必要な資質・能力を育成するための力学分野、電気分野の内容の精査などに関する検証を行う。物理基礎，物理では内容の精査に加え，科目間の統合や他科目との融合など新たな提案を行う。また，中学校学習指導要領解説理科編及び高等学校学習指導要領解説理科編に記載された学習事例について、探究の過程を踏まえた学習プログラムであるかどうかを検証したり，ICTの導入を検討する。さらに，個人の進度や能力に応じた学習プログラムの開発を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
「中学校理科」については，ICTを活用した事例として、「音の大きさや高さと波形にはどのような関係があるだろうか」や「ばねを引く力とばねの伸びにはどのような関係があるだろうか。」、つまずきの原因としてよく上げられる事例として、「直列回路・並列回路における電圧の大きさにはどのような関係があるか」、探究活動の事例として、「電流から磁石をつくれるのであれば、磁石から電流をつくれるのではないか。」、などの情報を収集し、授業の検証を行った。
「高等学校理科」については，指導要録に観点別評価が記載されること及び新たな内容構成を構想するため，「物理基礎」においては、「熱容量の異なる容器Ａ,Ｂにお湯を移すとき、順番によって最終温度はどうなるか？ 」「ブレッドボードを用いて，直列回路と並列回路の特性を調べ，計測値から合成抵抗を求めてみよう。」、「物理」においては、「コンデンサーを充電するとき、放電するとき、回路の電流、コンデンサーの電圧はどうなるか」「ゲルマラジオで放送を聞くことができるのはどうして？（共振・電磁波） 」、「崩壊確率が1/6の場合の半減期を求め，10年(回)後に崩壊せずに残った原子核はいくつだろうか。」などの情報を収集し、授業の検証を行った。
内容の精査や解説に記載された学習事例の検証及び課題の把握，仮説の設定，検証計画の立案など探究の課程を踏まえた授業を研究するため、理科教育学会（群馬大会）で、
「小・中・高の系統性などを踏まえた授業デザイン ～「電気と磁気」を題材として～」「探究の過程を踏まえた学習指導の実践 ～「運動の法則」，「音の振動」の授業実践を通して～」「探究の過程を踏まえた授業デザイン～物体の比熱を求める授業を通して～」について発表した。なお、前年度は感染症対策等のため、学校における事例収集は10月～12月の３ヶ月のみであった。
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